不動産転職を考えるにあたり、安定した企業に入社したいと考えている方は多くいるのではないでしょうか。企業の安定性を見るうえで、決して見逃せないのが売上高です。そこで今回は、上場している不動産会社137社(売上高を非公開としている63社を除く)を対象とした売上高ランキングを作成いたしました!

※各企業の有価証券報告書や会社四季報などを元に当社で編集をしております。

1位 不動産業界売上高:三井不動産株式会社   19,056億円

平均年収ランキングで第3位に輝いた三井不動産の売上高は何と1兆9,056億円。堂々の1位にランクインしています。大手総合デベロッパーとしてこれだけの売上高をあげている三井不動産ですが、現状に決して満足することはなく、直近3年間での成長率は約111%となっています。最近では不動産テックの利用や海外事業にも積極的に乗り出し、時代に合わせた経営の結果が数字となって表れています。

三井不動産では中途採用を行なっており、応募条件は、社会人経験4年以上のみです。働く環境も整っており、完全週休2日制(土・日)およびフレックスタイム制を導入しています。

 

2位 不動産業界売上高:飯田グループホールディングス株式会社 14,020億円

建売や注文住宅、分譲マンションの販売を行う飯田グループホールディングス。建売住宅においては国内シェアの約3割を占めており、売上高ランキング第2位も納得できます。国内シェアNO.1の理由の1つが用地仕入れへのこだわり。地域の特性を深く理解した上で土地を仕入れ、自社で設計・施工した戸建をお客様に販売しています。

また、住宅ローンの相談など、ファイナンシャルサポートも提供しており、お客様の満足度の最大化を追求しています。

求人は各グループ会社にて募集しており、例えば戸建分譲住宅を販売する飯田産業では、未経験者の中途採用も行っています。

 

3位 不動産業界売上高:三菱地所株式会社   13,021億円

三井不動産や住友不動産と並ぶ大手総合不動産デベロッパーである三菱地所が第3位にランクイン。丸の内エリアにおけるオフィスビル開発で有名な三菱地所ですが、新たに東京駅北側の常盤橋地区において3.1haに及び大規模な再開発を行っており、新街区の名称は「TOKYO TORCH(トウキョウ トーチ)」。2027年の完成を予定しています。ザ・パークハウスの分譲マンション販売を手がける三菱地所レジデンスをはじめ、丸ビルの不動産管理を行う三菱地所プロパティマネジメントなど、多くのグループ会社を持っています。

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4位 不動産業界売上高:住友不動産株式会社   1135億円

オフィスビル事業や「シティタワー」をはじめとした分譲マンション事業に加え、有名人も多く住むと言われるコンシェルジュ付きの高級賃貸マンション「ラトゥール」シリーズを運営する住友不動産。分譲マンションでは6年連続(2014年~2019年)で供給戸数第1位を達成しています。また、コロナ禍の影響を受けた2020年度の四半期においても、オフィスビル事業では過去最低水準の空室率を記録しています。

一方で、好調をキープしていたリフォーム事業「新築そっくりさん」は受注棟数が前年と比べ大きく減少していますが、ITを駆使した集客に注力した結果、インターネットからの集客数は増加しており、下半期での巻き返しが期待されています。

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5位 不動産業界売上高:東急不動産ホールディングス株式会社   9,631億円

「東急プラザ」をはじめとした商業施設の開発・運営を手がける東急不動産。最近では、渋谷の再開発に注力し、「渋谷ヒカリエ」や「渋谷スクランブルスクエア」を保有・管理しています。

また、人気分譲マンション「ブランズ」シリーズの販売を行うほか、仲介事業を行う東急リバブルをグループ会社として持っています。

2020年度の四半期は、緊急事態宣言中の臨時休業や営業時間の短縮などにより減収減益となりましたが、それでも大手総合不動産企業として堂々の第5位にランクインしています。

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ブランズタワー芝浦建物完成予想CG(2021年9月下旬竣工予定)

画像提供 : 東急不動産株式会社

 

6位 不動産業界売上高:野村不動産ホールディングス株式会社   6,764億円

言わずと知れた大手不動産会社の野村不動産ホールディングスは6,764億円の売上高を記録しています。平均年収ランキングでも946万円で9位に入っており、売上が社員にしっかりと還元されていることが分かります。

中途採用は野村不動産や野村不動産アーバンネットなど各グループ会社において行っています。福利厚生が非常に充実しているほか、フレックス制度の導入など働き方改革にも積極的に取り組んでいます。

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7位 不動産業界売上高:株式会社オープンハウス 5,403億円

「東京に、家を持とう」や「好立地、ぞくぞく」のキャッチフレーズで有名なオープンハウスは、首都圏を中心に新築戸建住宅を主な事業として展開し、5,403億円もの売上高を上げています。

土地が限られている首都圏での戸建建築を可能にしているのが、高い企画力と設計力です。土地を最大限に活用しながら、快適な空間を提供できるよう様々な工夫を凝らしています。

また、自社物件に加えて他社物件も取り扱っており、年間5,000件以上の住宅購入をサポートしています。

年々成長を続けるオープンハウスでは採用も積極的に行なっており、年間800人を採用しています。

 

8位 不動産業界売上高:株式会社レオパレス21   4,335億円

単身者向けアパート『レオパレス』の賃貸経営を主な事業とする株式会社レオパレス21。社員数ランキングでは5,820名で第2位にランクインしていることからも分かるように、全国規模で展開しており、誰もが知る大企業の1つです。学生や新社会人にとって特に便利な、家具家電付き物件の提供も行っています。

現在中途採用は行っていませんが、過去には不動産業界未経験者の中途採用をしていました。

 

9位 不動産業界売上高:ヒューリック株式会社   3,572億円

平均年収ランキングでは1,760万円で第2位に入ったヒューリック株式会社ですが、社員に高い年収を支払うことができるのは、しっかりとした売上をあげているからこそであり、売上高は3,572億円にも上っています。2008年の東証一部上場以来、11年連続で増益を続けており、今後さらなる飛躍が期待されています。

メインの事業は不動産賃貸事業であり、都心の主要エリアに多くのビルを所有し、そのほとんどが駅近の好立地物件です。23区内の保有ビルの空室率は1%以下で推移しています。

 

第10位 不動産業界売上高:イオンモール株式会社   3,241億円

社員数ランキングで第3位のイオンモール株式会社が、売上高3,241億円でTOP10入りを果たしました。2002年に東証一部上場を果たしましたが、創業はなんと明治時代の1911年であり、2020年に創業109年目を迎えました。近年は日本国内にとどまらず、海外にも30店舗を構えており、グローバル商業デベロッパーへと成長を遂げています。

働く環境としては、研修制度が非常に充実しており、自らのキャリアプランに応じてスキルを身につけていくことができ、海外勤務を含めた部署異動の希望もしっかりと出すことが可能です。