ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社が調査し発表した「ヘイズ アジア給与ガイド2022」によると、ヘイズが展開するアジア5つの国と地域（中国、香港特別行政区、日本、マレーシア、シンガポール）において、「給与」を理由に転職した人が昨年から大幅に増加したことがわかった。
転職を考える最大の理由として「給与」と回答した割合の推移を表す上グラフの通り、2022年に調査に回答した社会人のうち「給与」を理由に転職した人の割合は、2021年に比べ、シンガポールで58%から78%、マレーシアで58%から75%、日本で43%から53%、香港特別行政区で64%から81%、中国で69%から83%に増加している。
このように全ての国と地域で10%以上の増加が見られる一方で、日本は「給与」を理由に転職した人の割合が他の国と地域より比較的少ないこともわかる。
日本で「転職を考える最大の理由」として最も多くあげられたのは「新たな挑戦」（56%）で、その後に「給与」（53%）、「職場にキャリアアップの機会がない」（29%）が続いた。
長引くコロナ禍で先行きが不透明な中、アジア全体で「給与」が重要視される一方で、「新たな挑戦」にも重きを置くのは日本の特徴とも言えるようだ。
■調査概要
・調査期間：2021年10月～11月
・調査方法：インターネット
・調査対象：アジア5カ国・地域の社会人 9,598人（中国3,329人、香港特別行政区1,120人、日本1,388人、マレーシア2,385人、シンガポール1,376人）
参照：PRtimes