「不動産業界」と聞くと、男性社員が多いイメージはありませんか？
事実、昔は女性社員が極端に少ない業界で、〝不動産と言えば男性”というイメージが今でも根強く残っています。
しかし最近では、女性の営業の割合も増えており、独身女性だけでなく不動産営業として活躍するワーママ（子育てをしながら働く女性）も増えてきています。
他の業界と比べると、今も女性の割合が少ない業界ではありますが、時代の流れとともに女性が働きやすい環境に変わってきています。

筆者の私は女性ですが、今年で不動産業界歴8年目になります。
女性の私でも、不動産業界で働いてよかった！と思うことがよくあります。
不動産業界の魅力をもっと多くの方に知っていただき、より多くの女性が活躍できる業界になればと思っています。


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はじめに｜不動産業界は今でも男性社員が多いのは本当？

働く女性が増えた現在でも、不動産業界の女性社員の割合は比較的少ないのが現状です。そのため皆様がイメージされているように今でも男性社員の方が多いです。（公益財団法人不動産流通推進センターの統計によると、不動産業界の男女比はおおよそ６：４）

不動産業界で働きたいけど女性が一定数いる職場でまずは働きたいと考えていらっしゃる場合は、賃貸仲介営業職をお選び頂けると、比較的女性が多い職場環境ですのでおすすめです。

不動産業界の営業職の種類についてはこちらを参照：不動産営業職に転職をご検討中の方必見！不動産業界の営業種類をご紹介！


男性社員が多いということはお伝えしましたが、社会全体として働く女性が多い昨今、女性社員を増やしていくために、産休や育休の福利厚生を充実させている企業も多いのではないでしょうか。不動産業界も昔に比べると、産休や育休制度を取り入れたり、時短勤務を可能にしたりと女性が働きやすい環境になってきております。とは言っても、そもそも不動産業界は色々と覚えることが多くて難しそう…など別の観点から避けてしまいがちです。別の業界への転職というのは不動産業界ではなかったとしてもそれなりに勇気が必要ですよね。

今回は、是非不動産業界で働く女性が増えて欲しいと思っている不動産営業歴8年目の筆者が、女性に不動産業界への転職をおすすめしたい6つの理由をご紹介します。

 

女性に不動産業界への転職をおすすめしたい理由

 

 1.男性が多い社会なので仕事がしやすい

女性よりも男性の割合が多いので、女性が多い業界の方から聞くような女性同士の争いは起こりにくいです。逆に女性が少ないからこそ女性同士の結束力が高まり、お互いのプライベートの予定に合わせてシフトや仕事量を調整できるような良い協力関係を築けることもあります。
また、男性の中にも、女性差別をした発言や嫌がらせをしてくる同僚も全くいないわけではありませんが、実際のところ味方をしてくれる男性の方が圧倒的に多いです。

そもそも男性が苦手な方や、女性が多い職場で働きたい！という方にはおすすめできませんが、男性・女性関係なく仲良くすることができる方や、言いたいことをハッキリ言える環境が良いという方にはおすすめの環境です。
 

2.精神的に強い女性になれる

営業職のため、責任の重い仕事を任されることになります。例えば、あなたがもし不動産売買仲介営業職に転職した場合は、お客様の人生の中で一番高くなるかもしれない大切なお買い物のサポートをすることになります。その際は何千万円～何億円という大きな金額が動くため、クレームが起きた時は比較的重たい内容が多いです。自分の小さなミスが原因で大きなクレームに発展することもあるので、精神的につらい時期があるのは確かです。

ですが、長い目で見ればクレームは成長する為に必要不可欠であり、一人前の営業に成長する過程で誰もが必ず経験するものです。つらい時期を繰り返し乗り越えていくことで、精神的に強い女性になることができるでしょう。

ただし、失敗を長い期間引きずってしまう方や、小さなことで病んでしまう方には耐えられないかもしれません。日頃から人と話すのが好きで、失敗を乗り越えていく強い心を持っている女性にはぴったりの仕事です。

 

3.経済的に自立出来る

基本的に一般事務職よりも給料が高いため、経済的に自立した女性になれます。
しかし、事務職に比べると残業が多く、プライベートの時間は少ないのが現実です。
特に不動産の賃貸営業は１月～３月の繁忙期、平均で１日当たり３～５時間の残業がありますので、注意が必要です。
ただ最近は働き方改革により、ノー残業デーを設けている会社や、パソコンがある時間になると自動的にシャットダウンされて残業をできなくする仕組みを取り入れている会社もありますので、入社前に残業の有無と平均残業時間を確認すると良いでしょう。

「不動産業界＝ブラック」というイメージをなくしたいという不動産会社様が増加しており、不動産業界全体として残業時間を少なくする取り組みをしている風潮もありますので、企業のHPを見たり転職エージェントに質問をしたりして確認をしてみて下さい。

一つの判断材料として、求人票のお給料の欄に「みなし残業代」が記載されているかどうか確認することをおすすめします。みなし残業代が含まれている場合は、何時間分が福かれているのかを確認し、もし45時間と記載があれば日常的に残業がある可能性が高いです。
人によってなにを重要視するかにもよりますが、これから働く会社を選ぶ上で、残業の有無が大切な判断材料となる方はしっかりと確認しましょう。


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4.自然に人脈が広がる／コミュニケーション力が身に着く

不動産業界は人と人との繋がりが非常に重要です。
仕事をしていく中で、自然と人脈が広がっていき、プライベートでお付き合いすることも少なくありません。たくさんの人に出会い、いろんな人と話をすることで、コミュニケーション力を養っていくことができます。人として成長するために「人脈が自然と広がっていく環境」に身を置くことは非常に重要です。

これは余談になるのですが、不動産業界の営業はモテると言われており、国内外問わず著名人が不動産業界の人との交際や結婚を公表しております。最近では歌手で女優のアリアナグランデさんが不動産業界の方との結婚を発表されました。やはりできる営業になるほど人脈が広がり、著名人と出会うきっかけができたり、日々の営業から身に着くコミュニケーション力がプライベートにも活きてきたりするのでしょうか。

 

5.職場での出会いが多い

これは筆者のような独身女性としておすすめしたい理由の1つになるのですが、男性社員が多いこともあり、社内恋愛が非常に多いです。
不動産業界は水曜日休みの会社も多く、出会いの場に行く機会も少ないため、社内恋愛を経て結婚する人が多い傾向があります。
業者間（他社との交流）の付き合いもありますので、社内恋愛が苦手な方でも、他社の不動産営業に出会う機会がありますよ。
現代は共働きの世帯が多く、経済的に自立した女性が好まれる時代でもあります。
精神的にも経済的にも自立して、営業として一生懸命働く女性は魅力的。素敵な男性からアプローチされることもあるでしょう。。。！

 

6.国家資格（宅建）を取得することができる

不動産業界に勤務すると、国家資格である宅建を受験することができます。正確には、誰でも受験することは出来ますが、何か目的がない限り宅建を受験しようとは思いませんよね。
不動産業に従事している限り、宅建士の資格取得はマストです。宅建の資格を持っていなくても、入社後に会社が受験料や合格後の登録にかかる費用を負担してくれるケースが多いです。

そして何より、宅建の資格を持っていると「宅建士手当」を支給してくれる会社があります。（平均月2万円程度）年収にして約24万円、手当として支給される資格。持っていて損はありません。不動産業に該当する業務を行っている場合「各事務所、宅建業従事者5名に対して1名以上の割合で、専任取引士の設置が必要」という設置義務が宅建業法で定められています。違反すると最悪の場合、業務停止処分を受けてしまいます。そのため、不動産業界では宅建士の資格を持っている人材は大変貴重であり、手当を支給しても確保したい人材という事です。

宅建試験の合格率は毎年15％前後で、合格率が低い資格です。
比較的認知度が高い資格なので、宅建を持っているというだけで、周りから一目置かれる存在になることができます。
そして何より、不動産業界で働いている場合、宅建を持っているとお客様からの信頼度は圧倒的に高くなります。営業にとってお客様から信頼されるという事は、何より大切なことです。不動産業界に転職するのであれば、宅建を取得し、年収と同時にお客様からの信頼アップも目指しましょう。

 

不動産は女性でも活躍できる？

女性でも充分活躍できます。男性社員が多い業界なので、意地悪な男性社員から嫌がらせを受けることもあるかもしれません。
しかしこちらも女性であることを武器にしてしまえばいいのです。
女性には、男性よりも細かい点に気を配ったり、相手の気持ちを考えたり、トラブルを事前に察知し回避する器用さがあります。
男女平等社会とはいえ、実際問題、日常生活の中で今も男女差があるのは事実です。
女性であることを悲観的に捉えるのではなく、女性に生まれたことをラッキーだと思う前向きさがあれば、逆境に負けず自分の力で営業の仕事を楽しむことができるでしょう。

 

結婚・出産後の働き方

女性が転職する際に最も重要視するのは、結婚や出産後の働き方に関する福利厚生ではないでしょうか。
働く女性が多い昨今、一部上場している企業では当然、産休・育休制度が整っているでしょう。
復帰後も、時短勤務が選択できる企業が増えています。
ですが、女性社員が少ない街の小さな不動産屋では、そこまで福利厚生が整っている可能性は低いです。
結婚後も仕事を続けていく予定であれば、産休・育休制度が整っているか事前に確認しておきましょう。

 

最後に

今回は、女性に不動産営業への転職がおすすめな理由を6つご紹介しました。
実際のところ、不動産業界は消費者保護の観点から、法律や決まり事が多いため、予想外のトラブルも発生します。
中には前例がない問題もあるので、その都度問題を解決していかなければならない難しい仕事です。
ですが、男性に負けないくらいバリバリのキャリアウーマンなりたい！人として成長していきたい！という思いがあれば、どんな困難も乗り越えていけるでしょう。
転職を考えている女性のみなさん、ぜひ不動産業界への挑戦も視野に入れ、転職活動してみてください。


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