株式会社ビズリーチが運営する転職サイト「ビズリーチ」は、登録するヘッドハンターを対象に、中途採用・転職活動に関するアンケート調査を実施して結果を発表した。 回答した人の92.0%が「2022年（1月から3月末まで）の中途採用市場は活性化する」としており、来期の動きが注目される。また2021年を振り返り、転職活動にどのような傾向が見られたかも調査された。 勤務地不問の求人はコロナ禍前の約13倍に。在宅勤務の希望者が増加傾向に ヘッドハンターに「2021年を振り返って特に感じた転職や求職者の傾向は？」という質問をすると、73.0%の人が「自宅勤務を希望する求職者が増えた」と回答した。やはりコロナ禍でリモートワークが広がり、当初の想定以上にコロナ禍が長続きしていることから在宅勤務の希望が増えているようだ。 実際2021年6月時点で「勤務地を問わない求人」がコロナ前（2020年2月）より13.2倍増えているというデータもあり、希望者に対してアプローチできるような求人も増えているようである。 それに続いて多かったのが、「副業に関する相談が増えた」（38.2%）、「45歳以上の転職が増えた」（36.5%）、「日系大手企業からの転職希望者が増えた」（26.6%）という回答であった。転職の幅が広がっていることや、必ずしも大手企業が良いわけではないと考えている人が増えているのかもしれない。 「求職者からの相談は、どのような内容が多かったですか？」という質問に対しては、「会社の将来に不安がある」という回答が67.8%と圧倒的に多かった。また「より専門性の高い仕事をしたい」（39.9%）「より裁量権のある仕事をしたい」（36.2%）という回答が続き、不安定な世の中で現在の会社に頼らず、自身のスキルをアップさせたいという人が増えているのだろう。 2022年の転職、勝負になるのは「自己理解」と「自身の市場価値の客観的な把握」 回答したヘッドハンターに対し、2022年に転職成功すると感じる求職者の特徴を質問したところ、「自己理解（自分の強みややりたいことの言語化）ができている」や「自身の市場価値を客観的に把握している」が多く上がった。やはり自身と企業の双方の理解に努めることがとても重要なようだ。 また転職者の傾向からも「雇用条件×働き方」という点を重視して転職活動を進めることが、転職を希望する人へのアドバイスとして挙げられた。 オンライン化で応募や選考が以前より気軽にできるようになったのと同時に、来期は中途採用活動の活発化が見込まれている。これを機に自己理解や企業研究を進め、新たなキャリアへ挑戦してみてはいかがだろうか。 ■調査概要 ・調査対象：ビズリーチに登録するヘッドハンター ・調査期間：2021年10月13日～2021年10月19日 ・有効回答数：296名 参照：PRtimes リアルエステートWORKSでは、企業の社内の雰囲気や働き方など求人情報で一般公開されにくい情報まで把握しております。ご本人では聞きづらい給与条件の交渉も、私たちのキャリアパートナーにおまかせください。ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ！ キャリアパートナーに今すぐ相談する

株式会社ビズヒッツは、入社後1ヶ月以内に転職した経験のある383人を対象に「転職理由に関する意識調査」を実施した。 入社した会社に違和感を感じすぐに転職を考えるも、本当にすべきかどうか迷う人が多いだろう。また一方で企業側からすると、ようやく採用した人がすぐにやめてしまうのは避けたいところである。 実際に入社後すぐに転職をした人は、どのタイミングで、どうして転職をしたのだろうか。また転職をした結果どう思ったのだろうか。調査の結果は以下の通りである。 入社後すぐの転職理由1位は「人間関係への不満」 入社後1ヶ月以内に転職した理由として、最も多く挙げられたのが「人間関係への不満」（133人）であった。上司・先輩との関係や、会社全体の社員同士の人間関係にストレスを感じ、結果的に仕事の効率も悪くなり転職を決める人も多いようだ。 4位の「社風に馴染めない」（43人）という理由と同様に、会社の雰囲気や一緒に働く人など、入社前にはわかりにく部分が転職理由となったようだ。 また2位には「求人内容との相違」（79人）、3位に「仕事内容への不満」（70人）がランクインした。事前に仕事内容や条件などがしっかりと共有されていなかったり、情報が正しくなかったりすることで早期の退職につながるようだ。また挑戦してみるも「自分と合わない」「想像以上にキツい」と感じた、などの声もあった。 その次に「労働環境への不満」（5位 42人）「職場環境が悪い」（6位 25人）「教育体制が不十分」（7位 19人）がランクインした。特に「教育体制」に関しては企業側が準備できる点であり、企業は採用活動だけでなく入社が決まってからの過程も大切にしなければならない。 回答者の1/3が入社後1週間以内に転職。すぐに転職して「よかった」人が9割以上 同調査の回答者のうち、入社後3日以内に転職した人が72人（約18.7%）、4日〜1週間以内に転職した人が62人（約16.2%）となり、全回答者の約1/3は入社後1週間以内に転職したことがわかった。 「早いうちに踏ん切りをつけたかった」と回答する人も多い一方で、すぐにやめたら申し訳ないと思い数週間は働いた人もいるようだ。 結果的に入社後1ヶ月以内に転職して「とてもよかった」と回答した人は75.4%、「まあよかった」と回答した人は19.1%に上り、多くの人が転職を決めたことに満足しているようだ。やはり新しい職場がストレスの原因となった場合には、我慢せずに転職を考えるのも良いのかもしれない。 一方で、転職を「後悔している」と回答した人の中には、「次の転職で不利」「会社に迷惑をかけてしまった」という声が挙げられた。入社した人にとっても企業にとっても、良い経験にはならない早期退職はなるべく避けたく、そのために事前にミスマッチの内容にするのが重要である。 ■調査概要 ・調査対象：入社後1ヶ月以内に転職した経験のある方 ・調査日：2021年10月9日～28日 ・調査方法：インターネットによる任意回答 ・調査人数：383人(女性223人／男性160人) 参照：PRtimes リアルエステートWORKSでは、企業の社内の雰囲気や労働条件など一般公開されにくい情報まで把握しております。自身では聞きづらい給与条件の交渉も、私たちキャリアパートナーにおまかせください。ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ！ キャリアパートナーに今すぐ相談する

日本労働調査組合は、全国の20～49歳で営業職の男女543名を対象に「営業職の勤務意識に関するアンケート」を実施した。結果として最近退職を検討したと回答した人は全体が69.6％、20代が79.9％、30代が71.8％、40代が56.8％だった。 不動産業界の中途採用でも求人の多い営業職だが、営業職経験者はどのようなメリット・デメリットを感じ退職を検討するのだろうか？また会社側に求められているものとはなんだろうか？調査の結果詳細は以下の通りである。 退職検討者の半数以上はコロナ禍が原因 「最近退職を検討したことがありますか？」という質問に対し、営業職の回答者の69.6%は「ある」と回答した。そのうち「ある：コロナウイルスの影響」と回答した人が全体の42.7%、「ある：コロナウイルスの影響とは別の理由」と回答した人が全体の26.9%となった。 若年層の間で、コロナ禍が原因で営業職の将来が不安だと感じる人が多いのがこの結果の要因のようだ。 また退職を検討した人の割合は女性の方が多く、男性の64.4%に対し女性は74.8%の人が最近退職を検討したことがあると回答した。 具体的に営業職として働き続ける場合の懸念や不安について聞くと、1位が「給与が安い」（33.5%）、2位が「将来が不安」（31.7%）、3位が「モチベーション維持」（30.9%）となった。 2021年5月に実施された前回の調査結果と比べると、「給料が安い」と「モチベーション維持」はそれぞれ1位と3位で変わらず、一方で前回2位だった「長時間労働」は今回の調査では7位、前回5位だった「将来が不安」が2位となった。 コロナによる営業時間短縮などの影響か長時間労働は少なくなり、その反面で将来性に不安を感じている人が増えている様子が伺える。 またその他に、「リモートワークがしたい」「自分のスケジュールで動かないことも多いため、プライベートは後回しになる」などの回答があった。 一方で仮に退職するとした場合の懸念や不安も聞かれた。一番多く回答された懸念や不安は「転職先が見つかるか」（21.3%）で、2位と3位がそれぞれ「給与不安」（11.0%）、「金銭不安」（10.7%）となった。 他には「転職しても営業になりそう」「後悔しないかどうか」などの懸念も上がった。 同時に「なし」と回答した人が非常に多く、41.5%に上った。 営業職のメリット1位は達成感、デメリット1位はストレス 同回答者に、営業職として働くメリットとデメリットについても聞いた。メリットとしてあげられたのは、1位が「達成感」（26.3%）、2位が「相手に喜んでもらえる」（26.0%）、3位が「いろいろな人と仕事が出来る」（23.4%）と言う結果となった。その次に「自由な時間が多い」「やりがい」「コミュニケーション能力の向上」「インセンティブ」などが続いた。 一方でデメリットとしてあげられたのは、1位が「ストレス」（29.7%）、2位が「疲れる」（28.0%）、3位が「クレーム対応」（27.4%）となった。その次に「お客様の理不尽さ」「ノルマ」「上司や会社のプレッシャー」などが続いた。 メリットの裏返しとして捉えられるものが多く、ハードルの高い目標を達成することでやりがいや達成感を得られる一方で、それがストレスやプレッシャーに感じることも多いようだ。 また2021年5月の調査と比較すると、前回1位だった「ノルマ」は今回の調査では5位に転落しており、コロナ禍の影響かノルマよりもストレスや疲労が上位になった。 ストレスや疲労は営業職に限らずほとんどの職種で見られるため、コロナウイルスの影響で営業職の業務が平準化されているとも考えられるのかもしれない。 コロナ禍と営業職。今後の変化は？ この調査では最近退職を検討した営業職の多くが、コロナ禍を退職検討理由としていることがわかった。 自身の会社だけでなく営業先や得意先の売上減、営業機会の減少など考えられる影響がさまざまある中、がむしゃらに仕事に邁進する営業スタイルから、新しい仕事のスタイルへ移り変わっている現状もあるようだ。特にリモートワークが推奨され営業の形が変化する中で、若者を中心に将来への不安や働き方の再考が広まっているようだ。 今後は会社が具体性のある将来設計や価値を提供すること、安定した給与と雇用を提供することが求められているようだ。 ■調査概要 ・調査対象：20～49歳の営業職543名 ・調査地域：全国 ・調査期間：2021年9月17日～2021年9日24日 ・調査方法：インターネット調査 参照：PRtimes

株式会社シンシアは、年収1,000万以上で1年以内にマンション賃貸、もしくは5年以内にマンション購入を考えている東京・神奈川在住の経営者・役員209名に対し、「富裕層の物件周辺情報」に関するアンケート調査を実施した。 富裕層が物件探しの際に重視している条件や情報が明らかになった一方で、80%以上の人が検索した不動産サイトに欲しい情報が「掲載されていなかった」と回答しており、不動産サイトの課題が浮き彫りになった。 「スーパー」と「コンビニ」は周辺情報として必須 「賃貸・購入するマンションの周辺情報として、最も重要視するものを教えてください。」という質問に対しての回答結果は、以上のようになった。 「スーパー」と回答した人が34.9%と圧倒的に多く、次に「コンビニ」（11.0%）が続いた。日常生活の上で必要な店の近さを重視する人はやはり多いようだ。 「必ずチェックする」情報としても、スーパーとコンビニの有無が最も高く、それぞれ73.7%と56.5%となった。また病院と回答した人も半分近く（49.8%）に上り、日常的な通院、また緊急時の便利さを考える人が多いようだ。 上グラフの他に、自由回答ではパン屋、ショッピングモール、駐車場、散歩コース、ドラッグストア、高速道路の入り口、などという回答も挙がった。日常生活の便利さとともに、周辺環境を重視する人が多いようだ。 また「あなたが物件に求める意外なこだわり」についても聞いたところ、（車種を問わない）地下駐車場、各階のゴミ捨て場、ネット環境の充実度などが挙げられた。 「駅チカ」よりも「車寄せ有」と答えた富裕層が半数近くに 賃貸・購入するマンションの周辺情報として一般的に重視されると言われる、駅までの距離が近い「駅チカ」の物件よりも、「車寄せ（エントランス等）」がある物件に魅力を感じるかということも聞かれた。 「とても感じる」と回答した人が26.3%、「やや感じる」と回答した人が23.0%と合計で半数近くの人が「車寄せ（エントランス等）」に魅力を感じていることがわかる。 「駅チカ」が必ずしも一番の条件で無くなっているというのが現状のようだ。 不動産に求めるこだわりの条件や周辺環境が、富裕層であるからこそ一般と異なる場合があるのが現状のようである。一方で、そのような知りたい周辺環境が不動産サイトに掲載されていなかった経験はありますか、という質問には80.4%が「ある」と回答した。 その中でも「10回以上ある」と回答した人が25.4%と回答者の4分の1以上を占め、非常に高い頻度で知りたい情報が掲載されていないことがあるようだ。 住まいに対するこだわりが多様な一方で、その多様さに対応できていないのが多くの不動産サイトの課題のようだ。 ■調査概要 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年10月7日〜同年10月11日 ・調査対象：年収1,000万以上で1年以内にマンション賃貸、もしくは5年以内にマンション購入を考えている東京・神奈川在住の経営者・役員 ・調査人数：209名 参照：PRtimes

株式会社学情は、3年以内に転職を経験している20代を対象にしたインターネットアンケートを実施し、「今後の転職意向」と「転職を振り返り感じていること」について調査した。 回答者の85.5％が「再度転職したい」と回答し、大半が再度転職することを望んでいることが分かった。また転職活動にあると良いと思った機会や、転職前に確かめておくべきだったことなども回答された。 転職後にギャップがあったと感じた人は66.5% 調査に回答した転職を経験した20代の約7割（66.5%）が「転職後にギャップがあった」としていることがわかった。 このようなミスマッチを防ぐために、転職者が「転職前にもっと確かめておけば良かった」と思う点について聞いたところ以下の通りになった。 「昇進・昇給の評価基準」が27.4％で最も多くなった。次いで、「会社の雰囲気」26.1％、「仕事内容の詳細（実際に任される仕事内容）」24.5％と続いた。 それ以外にも「評価制度や評価のポイント」「上司や同僚との人間関係」「仕事の進め方」「休日出勤や残業の有無」は15%以上の人が回答した。給与や勤務日数などの労働条件から、具体的な仕事の内容、人間関係まで幅広い回答があった。 「特にない」の回答は17.4％にとどまっており、8割以上は「転職前にもっと確かめておけば良かったと」感じる点があることが分かる。 ミスマッチ防止のために転職活動の際に、あると良かったと思う機会は？ 同調査では「転職活動の際に、あると良かったと思う機会」も聞かれた。 最も多かった回答は、「職場見学」で33.2％だった。次いで「実際の仕事内容を体験できる機会」（31.6％）、「中途で入社した社員と話す機会」（31.3％）と続き、職場の雰囲気や実際の仕事などを、転職前に「お試し」することを求める人が多いようである。 その他にも、実際に働いた際に「上司や同僚となる社員と話す機会」（24.8%）や「実際に求められるスキルを確かめられる機会」（20.6%）など、入社後をより理解しイメージする機会が求められている。 中途採用者のミスマッチを防ぎたいと考える企業はこのような機会を設けてみるのはいかがだろうか？ ■調査概要 ・調査対象：3年以内に転職を経験している20代男女 ・調査方法： Webアンケート（アンケートモニターサービスを活用） ・調査期間：2021年10月21日～2021年10月22日 ・有効回答数：310名 参照：PRtimes リアルエステートWORKSでは、企業の社内の雰囲気や労働条件など一般公開されにくい情報まで把握しております。自身では聞きづらい給与条件の交渉も、私たちキャリアパートナーにおまかせください。ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ！ キャリアパートナーに今すぐ相談する

株式会社キャリアデザインセンターは運営する『女の転職type』にて、女性638名を対象に「求人情報の見方」についてアンケートを実施した。 転職活動を進めるにあたって必ず目にする求人情報を、求職者はどのくらい信用しているのか？結果は以下の通りとなった。 半分以上信じていない人が全体の3分の1に。「ネガティブなことは書かれていない」という声 求人情報に書いてある内容をどの程度信じているかを調査したところ、最も多かった回答は「7割」（25.4％）となった。また半分以上信じていない（5割以下）と答えた人は全体の37.3％に上り、3人に1人はいることがわかる。 「9割」（1.7%）、「10割」（0.9%）と答えた人は非常に少なく、ほとんどの求職者は多少なりとも疑いの目を持って求人情報を見ているという結果となった。 求人情報を信用できない理由を聞くと、「ネガティブなことは書かれていないと思う」（75.5%）、「都合のいいことだけ書かれていると思う」（60.2%）、「少し持っていると思う」（58.0%）という理由が最も多い3つとなった。求人票は客観的ではないと考える人が多いようだ。 また「釣り求人（架空の求人）があると思う」という回答も約4分の1（23.4%）の人からあげられた。 同調査では、実際に面接で求人情報の内容と違うと思った経験はあるかとも聞いており、57.6%の人が「ある」と回答している。 求人情報、何から見る？求職者が重視している内容とは 求人情報を見る際に、見る順番がはやいものから上位3つを選択してもらったとこ、「仕事内容」（82.0%）、「給与」（65.8%）が特に多い項目となった。 ウォンテッドリー株式会社の転職と副業に関する調査でも、転職で重視するポイントとして「仕事内容のやりがい」「自己成長性」「給与水準」が多くあげられていた通り、仕事内容と給与は満足した転職をするために重要な条件のようだ。 その後「勤務地」（49.1%）、「応募資格」（33.9%）などの必須条件が続き、その後「休日休暇」（25.7%）、「勤務時間」（21.3%）、「待遇・福利厚生」（10.5%）などの労働条件に関する項目が続いた。 「女性の活躍」求人票からどのように見分ける？ 最後に、育児をしながら働く女性や、長期的に働き出世を目指す女性が増える中、求職者がどのようにその企業で女性が活躍しているかどうかを見極めるかも聞いた。 比較的多かった回答は、「出産・育児をサポートする福利厚生」（50.9％）、「育児休業取得率」（50.0％）、「女性の平均継続勤務年数」（48.3％）であった。また女性社員比率や管理職・役員に占める女性の割合も見られるようだ。 このような情報は非常に参考になる一方で、求人票や企業のホームページに必ずしも掲載されていないというのも事実である。求人情報が信用できない、と考える人が多い中で、キャリアコンサルティングや口コミなどそのほかの情報源を頼りにする必要もあるのかもしれない。 ■調査概要 ・調査期間：2021年10月5日～10月19日 ・調査対象：『女の転職type』会員 ・調査方法： Web上でのアンケート ・有効回答数：638名 参照：PRtimes リアルエステートWORKSでは、企業の社内の雰囲気やノルマ、女性の活躍、評価、離職率など求人情報で一般公開されにくい情報まで把握しております。ご本人では聞きづらい給与条件の交渉も、私たちのキャリアパートナーにおまかせください。ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ！ キャリアパートナーに今すぐ相談する

ウォンテッドリー株式会社はコロナ禍の転職と副業に関する調査を実施し、結果を発表した。働き手の転職や副業に関する意識をコロナ禍前と比較し、現在の傾向を見るものとなっている。詳しい結果は以下の通りである。 転職で重視する項目はコロナショック前後ともにやりがいがTOP。自己成長性が2位に浮上 コロナ禍で転職を考える人にその理由を聞くと、「スキル」（38%）や「働き方」（35%）に関する意識の変化という点が多く挙げられた。「コロナによる会社の業績不安」（10%）も挙げられたが、「給与に関する意識の変化」と回答した人は僅か6%にとどまった。 回答者に直近の転職において重視したことを3つまで回答してもらったところ、2020年3月以前のコロナ前と2020年4月以降のコロナ禍とともに、「仕事内容のやりがい」を重視した人が多いという結果となった。一方でコロナ禍になり「自己成長性」を重視すると回答した人の割合が48%から59%に上がり、「給与水準」と回答した人の割合は53%から48%に下がった。 特に回答者からは、コロナ禍の影響を受け自己成長のための勉強に当てる時間が増えたり、自身の仕事を見直す機会ができたりと、コロナ禍が自己成長性を重視した転職を心がけるきっかけになったという声が上がった。 転職理由は年収によっても異なるようで、「仕事内容のやりがい」は比較的年収に関係なく重視されているようだが、「給与水準」は年収の高い人から特に意識され、一方で「福利厚生」は年収の低い人がより多く転職理由として挙げているようだ。 副業を「やりたくない」と回答した人は3%のみ。幅広い年齢層で関心が高まる コロナ禍の働き手に副業の意欲についても聞いたところ、「現在行っている」と回答した人はコロナ禍の34%に比べ3ポイント増加し37%に、「やりたくない」と回答した人は3%にとどまった。 年齢別に副業の意欲をみても、20歳から39歳までいずれの年齢層も関心が高く、「現在行っている」と回答した人の割合が最も多かったのは35~39歳で42%となった。 職種別に見ると、編集、デザイナー、マーケティングなどの職種で副業を「現在行っている」と回答した人の割合が多いという結果になった。 転職で重視する項目としては「仕事内容のやりがい」た最も多かったのに対し、副業では「自己成長性」（28%）を重視する人が最も多いことがわかる。これはあくまでも副業は本業のクオリティを上げるため学びの機会・視野を広げる機会としているから、などという声が上がっている。 働き方がさらに多様になる中コロナ禍で自身の仕事について見直し、転職にチャレンジしたり、副業を始めてみたりするのも、選択肢の一つとして多くの働き手に受け入れられているのかもしれない。 ■調査概要 ・調査期間：2021年9月28日〜10月4日 ・調査対応：ビジネスSNS「Wantedly」ユーザー ・調査人数：495名 参照：PRtime

株式会社ウェブクルーは2021年10月に『不動産売却の満足度に関するアンケート調査』を実施し結果を発表した。不動産売却経験者に売却の満足度を聞くと、全体で62%の人が「非常に満足している」（19%）、「満足している」（43%）と回答し、その他の38%は不動産売却結果に満足していないということがわかった。 満足している人と満足していない人の違いは何か？調査の結果は以下の通りである。 満足度を決めたのは「金額」や「時間」 不動産売却の結果に対し、「非常に満足している」「満足している」と考える人にその理由（複数回答）を聞いたところ、「希望していた金額で売却できたから」（52%）「希望していた金額以上で売却できたから」（21%）という、金額に関する理由をあげた人が73%となった。また「売却を希望期間内で完了できたから」（42%）という、費やした時間に対するを理由をあげた人も多かった。 ちなみに、実際の買取金額が当初の売却希望金額を上回ったと回答した人の、実際の金額と売却希望金額の平均差額は、＋486万6,667円という結果になった。また売却結果に「満足している」と回答した人のうち、42%は3ヶ月程度で売却を完了し、37%は約半年で売却を完了したと回答した。 一方で「やや不満」「不満」と回答した人にその理由を聞くと、「希望していた金額で売却ができなかったから」（91%）と回答した人が圧倒的に多く、91%に上った。他にも少数ながら「売却を希望期間内に完了できず、想定よりも時間がかかったため」（16%）、「買い手との間や手続きにおいてトラブルやミスがあったため」（3%）という声も上がった。 「不動産一括査定サイト」を売却の参考にした人の中では「満足している」人が多い結果に 不動産の売却を検討する際に参考にした情報源（複数回答）を聞くと、多く利用されていたのは順に「不動産会社」「不動産一括査定サイト」「知人や家族からの情報」であった。その他では「クチコミサイト」「書籍」「SNS」「テレビ」「YouTube」などを参考にした人がいた。 全体的に「不動産会社」の利用者が圧倒的に多い一方で、売却結果に「不満足」と回答した人うち、「不動産会社」を情報源にした人の割合は「満足している」と回答した人の割合を上回った。反対に「満足している」と回答した人が、「不満」と回答した人より多く参考にしたのが「不動産一括査定サイト」や「知人や家族からの情報」であった。 特に売却結果に「満足している」と回答した方のうち、「不動産一括査定サイト」の情報を参考にした人の割合は「不満足」と回答した人よりも15ポイント多いことが判明した。 一括査定で比較しながら短い時間でより良い価格で売却できることが高い満足度に繋がっているのかもしれない。 査定を依頼した不動産会社数は『2社以上』の人が半数以上 不動産会社に査定を依頼した人に、依頼した社数も聞いたところ、「1社」の人が最も多かった。ただ売却結果に「満足している」と回答した人は、社数が「1社」の人が40％、「2社」以上の人（「2社」「3社」「4社」「5社以上」と回答した人）を合計すると60％という結果になり、売却結果に「不満足」と回答した人は「1社」が47％、「2社」以上と回答した人は計53％という結果になった。 7%とわずかな差ではあるが、2社以上に査定を依頼した人の方が価格に納得がいき、結果的に売却に満足していると思う人が多いのかもしれない。 ■調査概要 ・調査期間：2021年10月1日～10月4日 ・調査対象：「ズバット 引越し比較」「ズバット 車買取比較」「ズバット 不動産売却」の過去利用者 ・有効回答数：339件 参照：PRtimes

株式会社アイデムは、総合求人サイト『イーアイデム』を通じて仕事探しに関する調査を実施した。新型コロナウイルス感染症が転職に与えた影響や、転職後の不安について質問され、新たな職場に対し93.7％の人が何らかの不安を持っていることが明らかになった。詳しい結果は以下の通りである。 新型コロナウイルス感染症の影響で仕事を探している人が39.9% 同社の求人サイトで求人に応募した人に、仕事探しをしている理由が新型コロナウイルス感染症の影響に関連しているかを聞いたところ、全体の39.9%が「はい」と答えた。2021年5月以降は4割前後を推移し続けている。 応募された求人の雇用形態別にも結果が出されたが、基本的にはどの雇用形態でも4割前後の人が新型コロナウイルス感染症の影響を受けたと回答した。 またコロナ禍で仕事を選ぶ条件が変化したかも質問され、36.0%の人が「何らかの条件を変更した」と回答した。 具体的な変更した条件としては、活動量（10.1%）、勤務環境（9.9%）、希望する仕事内容・職種（9.5%）、希望する雇用形態（9.3%）と回答した人が多かった。自由記述によると前の職場で感じていた不安や不満を払拭できる職場を求める人が多く、賃金が下がってでも、感染拡大に影響されにくい安定した職場、及び社会保険などの福利厚生が充実している職場を探す人もいたようだ。 新しい職場で働くにあたり不安なことは「人間関係」「スキル」「説明とのギャップ」など 続いて、転職し新しい職場で働くにあたり不安に感じることがあるか聞いたところ、「不安は全くない」と回答した人は全体の6.9％にとどまり、ほとんどの人は何らかの不安があることがわかった。 特に多くあげられた不安は「職場の人間関係は円満か」（58.6%）、「自分のスキルが十分か、仕事をこなしていけるか」（46.1%）、事前情報（応募条件や事前説明）の通りに働けるのか（30.6%）、企業風土や雰囲気に馴染めるか（29.7％）などである。 また性別による違いに注目すると「体力が持つか」という不安は男性の方が多く、「人間関係」「スキル」「研修期間や質問のしやすさ」は女性の方が不安に感じるようだ。 早期離職防止！不安を払拭するため職場にできることは？ 同調査では、入社前の不安を払拭するために勤め先に求めることは何か、ということも質問された。不安払拭は新入社員のためだけでなく、企業側にとっても早期離職防止や定着のために大切になってくる。 企業が改善できる点として最も多くの人があげたのは、「当面のスケジュールを早い段階で教えてほしい」（42.4%）である。これは入社前の心構えのためだけではなく、入社前と入社後のギャップを埋めるためにも大事な点である。 また「研修期間をきちんと設けてほしい」（39.6%）、「出来なくても待ってほしい」（31.7%）という点も多く上がり、職務を覚え身につける目標や期間、最終的なゴールを共有することが大事なようだ。 他にも「勤務中は積極的に声をかけてほしい」「新規入職者が来ることを既存スタッフに事前に周知してほしい」「教育係や相談係をつけてほしい」などの声も、回答者全体の4分の1から支持された。 これらの中には少しの時間と工夫で簡単に取り入れられる多くものもあるため、企業と社員の双方が働きやすい環境を目指すためにも、ぜひ参考にしてみてはいかがだろうか。 ■調査概要 ・調査対象：総合求人サイト『イーアイデム』の会員で、2021年9月1日～9月30日の期間に『イーアイデム』から求人に応募した人 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年9月2日～10月5日 ・有効回答：464名 参照：PRtimes

株式会社LIFULLが提供する不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」は、2021年10月21日より『LIFULL HOME'S 3D間取り』正式版を提供開始した。同サービスではAI技術を用いて平面の間取り図から3Dの部屋を生成し、お客様が写真や間取り図では感じられないお部屋の「感覚」をWEB上で体験しながら部屋探しができるようになってる。 繁忙期に備えた不動産テック 同サービスは、優良物件や人気物件の争奪戦が始まる時期とされている秋、また新生活に向けてさらに部屋探しが本格化する春に向けて提供が開始された。このような繁忙期には退去前の物件の成約率が増加し、また優良物件については内見の予約が取りにくいという状態が続く。そのような状況下で実際に物件を見ることなく契約する場合でも、よりお部屋のイメジがつきやすいように工夫されているのが同サービスである。 平面の間取り図から生成された3D間取り図だけではなく、同サービスでは実際の内観画像もを添付できることも特徴である。 不動産事業者・モニターからの声 不動産事業者からは同サービスについて、パノラマを作成できていない、平面間取り図しかない物件もAI技術で3D間取り図が作成できることから、お客様へ簡単に案内できるようになると期待されている。また特に転勤等に際して遠方の部屋探しをする場合でも役に立つとされている。 モニターとして同サービスを使用した人からも、部屋を360度自由に見られることや、内見にいく物件を絞り込めること、具体的なイメージがしやすいことから好評を得ている。 参照：PRtimes

株式会社キャリアデザインセンターは転職サイト『女の転職type』にて、女性の資格取得に関するアンケートを実施した。発表された結果によると、42.4%が就職や転職で資格は「非常に役に立った」「やや役に立った」と回答し、資格の有用性がわかる結果となった。実際に役に立った資格、また今後取りたい資格は何だろうか？ 役に立った資格1位はTOEIC/TOEFL 就職や転職で資格は「非常に役に立った」「やや役に立った」と回答した人の保有資格を聞くと、最も多いのはTOEIC/TOEFL（21.9%）だった。幅広い業界・職種で英語力が求められていることがわかる。 続いて日商簿記検定（20.8%）、ファイナンシャルプランナー（18.7%）、MOS（13.2%）と、汎用性の高い資格がランクインした。 一方で資格が就職や転職に役に立っていないと回答した人が保有していた資格を見ると、以下のものとなった。 普通自動車免許（85.2%）が最も多く、あまり役に立っていないということがわかった。普通自動車免許は必須資格として求められる求人もある一方で、日常生活で役立つも就職や転職で有利になる場面が少ないようです。 また3位の秘書検定（15.2%）が役に立たないとされたのは、資格自体より実務経験が問われる、また秘書の募集が少ない、という背景が考えられる。 今後取りたい資格1位は日商簿記検定 今後取得したい資格について聞いたところ、日商簿記検定と回答した人が22.8%となり、5人に1人が取りたい資格であることがわかった。その他TOEIC/TOEFL、ファイナンシャルプランナー、MOSなど、就職や転職で役に立った資格としても上位にランクインした資格が人気であった。 不動産業界で重宝される宅地建物取引士の資格も10.5%の人が今後取りたい資格としてあげ、7位にランクインした。 61.7%が「コロナ禍は資格を取りたい気持ちに影響した」と回答 続いてコロナ禍が資格を取りたい気持ちに影響したかを聞いたところ、「大きく影響した」（19.3%）「やや影響した」（42.4%）と回答した人が合計61.7%に上った。コロナ禍でおうち時間が増えたこと、雇用の安定を目指す人が増えたのかもしれない。 また「資格を取って、実現したいこと」としては、以上のような点が上がった。「手に職をつける」（52.2%）「長く働き続ける」（43.4%）「仕事の専門性を高める」（41.0%）「転職する」（40.6%）が上位に入り、資格によってキャリアを築こうとする人が多いことがわかる。 現職を続けるにも転職をするにも重要とされる資格。コロナ禍が長引く中、資格取得に向けて勉強を始めてみるのも良いかもしれない。 ■調査概要 ・調査期間：2021年8月30日～9月12日 ・調査方法： Web上でのアンケート ・調査対象：『女の転職type』会員 ・有効回答数：880名 参照：PRtimes

株式会社ヒップスターゲートは、従業員数300人以下の中小企業経営者を対象に「従業員の教育制度と課題」に関する調査を実施した。コロナ禍の影響で、多くの企業で売上の低下や採用作業の難航が見られる中、中途採用者及び既存社員の社内教育の役割が重要視されている。中小企業の社内教育の実態はどうなっているのか、結果は以下の通りである。 直近3年間で満足のいく採用活動ができなかった人が50.9% まず最初に、直近3年間の採用活動について聞かれた。「ある程度満足のいく人材採用ができた」（31.1%）と答えた人が最も多かった一方で、「全く満足のいく採用活動ができなかった」（20.7%）「あまり満足のいく採用活動ができなかった」（30.2%）と答えた人が計50.9%に上った。 また「人材を確保するために採用基準レベルを変えましたか？」という質問に対しては、「変えていない」と回答した人が61.9%、「かなり甘くした」「やや甘くした」と回答した人が計25.7%となった。 具体的には、無資格や未経験の応募者も採用を始めた企業が多いようである。基準を甘くすることで採用の幅は広がる一方で、社内教育の質が求められることになる。 『社内勉強会』が一番多い教育制度。一方で教育の目的を達成できていないと感じる企業も 中小企業が取り入れている教育制度について聞いたところ、「社内勉強会」（37.8%）、集合研修（26.1%）、自己啓発（26.1%）、OJT（21.7%）が最も多い制度であった。一方で社内勉強会を取り入れていない理由としては、「準備する時間が取れない」（29.2%）「実施する時間が取れない」（26.8%）「教える人材がいない」（24.3%）が挙げられた。時間と人材不足が主な問題となっているようだ。 社内勉強会を行う目的も聞いたところ「ビジネススキルの向上（営業力・リーダーシップ・マネジメント力 など）」（58.8％）という回答が最も多く、次いで「チーム力・組織力強化」（54.2％）「社内の横の繋がり（リレーションシップ）」（42.5％）「企業理念・ビジョンの浸透」（39.9％）「離職率の減少」（16.8％）と続いた。 目的が達成されていない理由としては、 ・教え方、話し合い方の問題、社員の仕事に対する意欲低下 ・会社独自の規約や指導なので、外部との温度差や違いがある ・教育する側のカリキュラムの不十分さ ・人材が固定化されていて、惰性になっている ・社員のモチベーションが低い などが挙げられた。 コロナ禍でリモートワークが普及し、採用活動の難航、業績悪化が懸念される中、特に既存の従業員の教育が大事と考える企業も多い。各企業の教育担当者には、社内勉強会などの教育制度のやり方を見直し、多様な手法に目を向けていくことも求められているのかもしれない。 ■調査概要 ・調査日：2021年9月17日（金） ・調査方法：インターネット調査 ・調査人数：1,020人 ・調査対象：従業員数300人以下の中小企業経営者 参照：PRtimes