株式会社学情は、3年以内に転職を経験している20代を対象にしたインターネットアンケートを実施し、「今後の転職意向」と「転職を振り返り感じていること」について調査した。 回答者の85.5％が「再度転職したい」と回答し、大半が再度転職することを望んでいることが分かった。また転職活動にあると良いと思った機会や、転職前に確かめておくべきだったことなども回答された。 転職後にギャップがあったと感じた人は66.5% 調査に回答した転職を経験した20代の約7割（66.5%）が「転職後にギャップがあった」としていることがわかった。 このようなミスマッチを防ぐために、転職者が「転職前にもっと確かめておけば良かった」と思う点について聞いたところ以下の通りになった。 「昇進・昇給の評価基準」が27.4％で最も多くなった。次いで、「会社の雰囲気」26.1％、「仕事内容の詳細（実際に任される仕事内容）」24.5％と続いた。 それ以外にも「評価制度や評価のポイント」「上司や同僚との人間関係」「仕事の進め方」「休日出勤や残業の有無」は15%以上の人が回答した。給与や勤務日数などの労働条件から、具体的な仕事の内容、人間関係まで幅広い回答があった。 「特にない」の回答は17.4％にとどまっており、8割以上は「転職前にもっと確かめておけば良かったと」感じる点があることが分かる。 ミスマッチ防止のために転職活動の際に、あると良かったと思う機会は？ 同調査では「転職活動の際に、あると良かったと思う機会」も聞かれた。 最も多かった回答は、「職場見学」で33.2％だった。次いで「実際の仕事内容を体験できる機会」（31.6％）、「中途で入社した社員と話す機会」（31.3％）と続き、職場の雰囲気や実際の仕事などを、転職前に「お試し」することを求める人が多いようである。 その他にも、実際に働いた際に「上司や同僚となる社員と話す機会」（24.8%）や「実際に求められるスキルを確かめられる機会」（20.6%）など、入社後をより理解しイメージする機会が求められている。 中途採用者のミスマッチを防ぎたいと考える企業はこのような機会を設けてみるのはいかがだろうか？ ■調査概要 ・調査対象：3年以内に転職を経験している20代男女 ・調査方法： Webアンケート（アンケートモニターサービスを活用） ・調査期間：2021年10月21日～2021年10月22日 ・有効回答数：310名 参照：PRtimes リアルエステートWORKSでは、企業の社内の雰囲気や労働条件など一般公開されにくい情報まで把握しております。自身では聞きづらい給与条件の交渉も、私たちキャリアパートナーにおまかせください。ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ！ キャリアパートナーに今すぐ相談する

株式会社キャリアデザインセンターは運営する『女の転職type』にて、女性638名を対象に「求人情報の見方」についてアンケートを実施した。 転職活動を進めるにあたって必ず目にする求人情報を、求職者はどのくらい信用しているのか？結果は以下の通りとなった。 半分以上信じていない人が全体の3分の1に。「ネガティブなことは書かれていない」という声 求人情報に書いてある内容をどの程度信じているかを調査したところ、最も多かった回答は「7割」（25.4％）となった。また半分以上信じていない（5割以下）と答えた人は全体の37.3％に上り、3人に1人はいることがわかる。 「9割」（1.7%）、「10割」（0.9%）と答えた人は非常に少なく、ほとんどの求職者は多少なりとも疑いの目を持って求人情報を見ているという結果となった。 求人情報を信用できない理由を聞くと、「ネガティブなことは書かれていないと思う」（75.5%）、「都合のいいことだけ書かれていると思う」（60.2%）、「少し持っていると思う」（58.0%）という理由が最も多い3つとなった。求人票は客観的ではないと考える人が多いようだ。 また「釣り求人（架空の求人）があると思う」という回答も約4分の1（23.4%）の人からあげられた。 同調査では、実際に面接で求人情報の内容と違うと思った経験はあるかとも聞いており、57.6%の人が「ある」と回答している。 求人情報、何から見る？求職者が重視している内容とは 求人情報を見る際に、見る順番がはやいものから上位3つを選択してもらったとこ、「仕事内容」（82.0%）、「給与」（65.8%）が特に多い項目となった。 ウォンテッドリー株式会社の転職と副業に関する調査でも、転職で重視するポイントとして「仕事内容のやりがい」「自己成長性」「給与水準」が多くあげられていた通り、仕事内容と給与は満足した転職をするために重要な条件のようだ。 その後「勤務地」（49.1%）、「応募資格」（33.9%）などの必須条件が続き、その後「休日休暇」（25.7%）、「勤務時間」（21.3%）、「待遇・福利厚生」（10.5%）などの労働条件に関する項目が続いた。 「女性の活躍」求人票からどのように見分ける？ 最後に、育児をしながら働く女性や、長期的に働き出世を目指す女性が増える中、求職者がどのようにその企業で女性が活躍しているかどうかを見極めるかも聞いた。 比較的多かった回答は、「出産・育児をサポートする福利厚生」（50.9％）、「育児休業取得率」（50.0％）、「女性の平均継続勤務年数」（48.3％）であった。また女性社員比率や管理職・役員に占める女性の割合も見られるようだ。 このような情報は非常に参考になる一方で、求人票や企業のホームページに必ずしも掲載されていないというのも事実である。求人情報が信用できない、と考える人が多い中で、キャリアコンサルティングや口コミなどそのほかの情報源を頼りにする必要もあるのかもしれない。 ■調査概要 ・調査期間：2021年10月5日～10月19日 ・調査対象：『女の転職type』会員 ・調査方法： Web上でのアンケート ・有効回答数：638名 参照：PRtimes リアルエステートWORKSでは、企業の社内の雰囲気やノルマ、女性の活躍、評価、離職率など求人情報で一般公開されにくい情報まで把握しております。ご本人では聞きづらい給与条件の交渉も、私たちのキャリアパートナーにおまかせください。ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ！ キャリアパートナーに今すぐ相談する

ウォンテッドリー株式会社はコロナ禍の転職と副業に関する調査を実施し、結果を発表した。働き手の転職や副業に関する意識をコロナ禍前と比較し、現在の傾向を見るものとなっている。詳しい結果は以下の通りである。 転職で重視する項目はコロナショック前後ともにやりがいがTOP。自己成長性が2位に浮上 コロナ禍で転職を考える人にその理由を聞くと、「スキル」（38%）や「働き方」（35%）に関する意識の変化という点が多く挙げられた。「コロナによる会社の業績不安」（10%）も挙げられたが、「給与に関する意識の変化」と回答した人は僅か6%にとどまった。 回答者に直近の転職において重視したことを3つまで回答してもらったところ、2020年3月以前のコロナ前と2020年4月以降のコロナ禍とともに、「仕事内容のやりがい」を重視した人が多いという結果となった。一方でコロナ禍になり「自己成長性」を重視すると回答した人の割合が48%から59%に上がり、「給与水準」と回答した人の割合は53%から48%に下がった。 特に回答者からは、コロナ禍の影響を受け自己成長のための勉強に当てる時間が増えたり、自身の仕事を見直す機会ができたりと、コロナ禍が自己成長性を重視した転職を心がけるきっかけになったという声が上がった。 転職理由は年収によっても異なるようで、「仕事内容のやりがい」は比較的年収に関係なく重視されているようだが、「給与水準」は年収の高い人から特に意識され、一方で「福利厚生」は年収の低い人がより多く転職理由として挙げているようだ。 副業を「やりたくない」と回答した人は3%のみ。幅広い年齢層で関心が高まる コロナ禍の働き手に副業の意欲についても聞いたところ、「現在行っている」と回答した人はコロナ禍の34%に比べ3ポイント増加し37%に、「やりたくない」と回答した人は3%にとどまった。 年齢別に副業の意欲をみても、20歳から39歳までいずれの年齢層も関心が高く、「現在行っている」と回答した人の割合が最も多かったのは35~39歳で42%となった。 職種別に見ると、編集、デザイナー、マーケティングなどの職種で副業を「現在行っている」と回答した人の割合が多いという結果になった。 転職で重視する項目としては「仕事内容のやりがい」た最も多かったのに対し、副業では「自己成長性」（28%）を重視する人が最も多いことがわかる。これはあくまでも副業は本業のクオリティを上げるため学びの機会・視野を広げる機会としているから、などという声が上がっている。 働き方がさらに多様になる中コロナ禍で自身の仕事について見直し、転職にチャレンジしたり、副業を始めてみたりするのも、選択肢の一つとして多くの働き手に受け入れられているのかもしれない。 ■調査概要 ・調査期間：2021年9月28日〜10月4日 ・調査対応：ビジネスSNS「Wantedly」ユーザー ・調査人数：495名 参照：PRtime

株式会社ウェブクルーは2021年10月に『不動産売却の満足度に関するアンケート調査』を実施し結果を発表した。不動産売却経験者に売却の満足度を聞くと、全体で62%の人が「非常に満足している」（19%）、「満足している」（43%）と回答し、その他の38%は不動産売却結果に満足していないということがわかった。 満足している人と満足していない人の違いは何か？調査の結果は以下の通りである。 満足度を決めたのは「金額」や「時間」 不動産売却の結果に対し、「非常に満足している」「満足している」と考える人にその理由（複数回答）を聞いたところ、「希望していた金額で売却できたから」（52%）「希望していた金額以上で売却できたから」（21%）という、金額に関する理由をあげた人が73%となった。また「売却を希望期間内で完了できたから」（42%）という、費やした時間に対するを理由をあげた人も多かった。 ちなみに、実際の買取金額が当初の売却希望金額を上回ったと回答した人の、実際の金額と売却希望金額の平均差額は、＋486万6,667円という結果になった。また売却結果に「満足している」と回答した人のうち、42%は3ヶ月程度で売却を完了し、37%は約半年で売却を完了したと回答した。 一方で「やや不満」「不満」と回答した人にその理由を聞くと、「希望していた金額で売却ができなかったから」（91%）と回答した人が圧倒的に多く、91%に上った。他にも少数ながら「売却を希望期間内に完了できず、想定よりも時間がかかったため」（16%）、「買い手との間や手続きにおいてトラブルやミスがあったため」（3%）という声も上がった。 「不動産一括査定サイト」を売却の参考にした人の中では「満足している」人が多い結果に 不動産の売却を検討する際に参考にした情報源（複数回答）を聞くと、多く利用されていたのは順に「不動産会社」「不動産一括査定サイト」「知人や家族からの情報」であった。その他では「クチコミサイト」「書籍」「SNS」「テレビ」「YouTube」などを参考にした人がいた。 全体的に「不動産会社」の利用者が圧倒的に多い一方で、売却結果に「不満足」と回答した人うち、「不動産会社」を情報源にした人の割合は「満足している」と回答した人の割合を上回った。反対に「満足している」と回答した人が、「不満」と回答した人より多く参考にしたのが「不動産一括査定サイト」や「知人や家族からの情報」であった。 特に売却結果に「満足している」と回答した方のうち、「不動産一括査定サイト」の情報を参考にした人の割合は「不満足」と回答した人よりも15ポイント多いことが判明した。 一括査定で比較しながら短い時間でより良い価格で売却できることが高い満足度に繋がっているのかもしれない。 査定を依頼した不動産会社数は『2社以上』の人が半数以上 不動産会社に査定を依頼した人に、依頼した社数も聞いたところ、「1社」の人が最も多かった。ただ売却結果に「満足している」と回答した人は、社数が「1社」の人が40％、「2社」以上の人（「2社」「3社」「4社」「5社以上」と回答した人）を合計すると60％という結果になり、売却結果に「不満足」と回答した人は「1社」が47％、「2社」以上と回答した人は計53％という結果になった。 7%とわずかな差ではあるが、2社以上に査定を依頼した人の方が価格に納得がいき、結果的に売却に満足していると思う人が多いのかもしれない。 ■調査概要 ・調査期間：2021年10月1日～10月4日 ・調査対象：「ズバット 引越し比較」「ズバット 車買取比較」「ズバット 不動産売却」の過去利用者 ・有効回答数：339件 参照：PRtimes

株式会社アイデムは、総合求人サイト『イーアイデム』を通じて仕事探しに関する調査を実施した。新型コロナウイルス感染症が転職に与えた影響や、転職後の不安について質問され、新たな職場に対し93.7％の人が何らかの不安を持っていることが明らかになった。詳しい結果は以下の通りである。 新型コロナウイルス感染症の影響で仕事を探している人が39.9% 同社の求人サイトで求人に応募した人に、仕事探しをしている理由が新型コロナウイルス感染症の影響に関連しているかを聞いたところ、全体の39.9%が「はい」と答えた。2021年5月以降は4割前後を推移し続けている。 応募された求人の雇用形態別にも結果が出されたが、基本的にはどの雇用形態でも4割前後の人が新型コロナウイルス感染症の影響を受けたと回答した。 またコロナ禍で仕事を選ぶ条件が変化したかも質問され、36.0%の人が「何らかの条件を変更した」と回答した。 具体的な変更した条件としては、活動量（10.1%）、勤務環境（9.9%）、希望する仕事内容・職種（9.5%）、希望する雇用形態（9.3%）と回答した人が多かった。自由記述によると前の職場で感じていた不安や不満を払拭できる職場を求める人が多く、賃金が下がってでも、感染拡大に影響されにくい安定した職場、及び社会保険などの福利厚生が充実している職場を探す人もいたようだ。 新しい職場で働くにあたり不安なことは「人間関係」「スキル」「説明とのギャップ」など 続いて、転職し新しい職場で働くにあたり不安に感じることがあるか聞いたところ、「不安は全くない」と回答した人は全体の6.9％にとどまり、ほとんどの人は何らかの不安があることがわかった。 特に多くあげられた不安は「職場の人間関係は円満か」（58.6%）、「自分のスキルが十分か、仕事をこなしていけるか」（46.1%）、事前情報（応募条件や事前説明）の通りに働けるのか（30.6%）、企業風土や雰囲気に馴染めるか（29.7％）などである。 また性別による違いに注目すると「体力が持つか」という不安は男性の方が多く、「人間関係」「スキル」「研修期間や質問のしやすさ」は女性の方が不安に感じるようだ。 早期離職防止！不安を払拭するため職場にできることは？ 同調査では、入社前の不安を払拭するために勤め先に求めることは何か、ということも質問された。不安払拭は新入社員のためだけでなく、企業側にとっても早期離職防止や定着のために大切になってくる。 企業が改善できる点として最も多くの人があげたのは、「当面のスケジュールを早い段階で教えてほしい」（42.4%）である。これは入社前の心構えのためだけではなく、入社前と入社後のギャップを埋めるためにも大事な点である。 また「研修期間をきちんと設けてほしい」（39.6%）、「出来なくても待ってほしい」（31.7%）という点も多く上がり、職務を覚え身につける目標や期間、最終的なゴールを共有することが大事なようだ。 他にも「勤務中は積極的に声をかけてほしい」「新規入職者が来ることを既存スタッフに事前に周知してほしい」「教育係や相談係をつけてほしい」などの声も、回答者全体の4分の1から支持された。 これらの中には少しの時間と工夫で簡単に取り入れられる多くものもあるため、企業と社員の双方が働きやすい環境を目指すためにも、ぜひ参考にしてみてはいかがだろうか。 ■調査概要 ・調査対象：総合求人サイト『イーアイデム』の会員で、2021年9月1日～9月30日の期間に『イーアイデム』から求人に応募した人 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年9月2日～10月5日 ・有効回答：464名 参照：PRtimes

株式会社LIFULLが提供する不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」は、2021年10月21日より『LIFULL HOME'S 3D間取り』正式版を提供開始した。同サービスではAI技術を用いて平面の間取り図から3Dの部屋を生成し、お客様が写真や間取り図では感じられないお部屋の「感覚」をWEB上で体験しながら部屋探しができるようになってる。 繁忙期に備えた不動産テック 同サービスは、優良物件や人気物件の争奪戦が始まる時期とされている秋、また新生活に向けてさらに部屋探しが本格化する春に向けて提供が開始された。このような繁忙期には退去前の物件の成約率が増加し、また優良物件については内見の予約が取りにくいという状態が続く。そのような状況下で実際に物件を見ることなく契約する場合でも、よりお部屋のイメジがつきやすいように工夫されているのが同サービスである。 平面の間取り図から生成された3D間取り図だけではなく、同サービスでは実際の内観画像もを添付できることも特徴である。 不動産事業者・モニターからの声 不動産事業者からは同サービスについて、パノラマを作成できていない、平面間取り図しかない物件もAI技術で3D間取り図が作成できることから、お客様へ簡単に案内できるようになると期待されている。また特に転勤等に際して遠方の部屋探しをする場合でも役に立つとされている。 モニターとして同サービスを使用した人からも、部屋を360度自由に見られることや、内見にいく物件を絞り込めること、具体的なイメージがしやすいことから好評を得ている。 参照：PRtimes

株式会社キャリアデザインセンターは転職サイト『女の転職type』にて、女性の資格取得に関するアンケートを実施した。発表された結果によると、42.4%が就職や転職で資格は「非常に役に立った」「やや役に立った」と回答し、資格の有用性がわかる結果となった。実際に役に立った資格、また今後取りたい資格は何だろうか？ 役に立った資格1位はTOEIC/TOEFL 就職や転職で資格は「非常に役に立った」「やや役に立った」と回答した人の保有資格を聞くと、最も多いのはTOEIC/TOEFL（21.9%）だった。幅広い業界・職種で英語力が求められていることがわかる。 続いて日商簿記検定（20.8%）、ファイナンシャルプランナー（18.7%）、MOS（13.2%）と、汎用性の高い資格がランクインした。 一方で資格が就職や転職に役に立っていないと回答した人が保有していた資格を見ると、以下のものとなった。 普通自動車免許（85.2%）が最も多く、あまり役に立っていないということがわかった。普通自動車免許は必須資格として求められる求人もある一方で、日常生活で役立つも就職や転職で有利になる場面が少ないようです。 また3位の秘書検定（15.2%）が役に立たないとされたのは、資格自体より実務経験が問われる、また秘書の募集が少ない、という背景が考えられる。 今後取りたい資格1位は日商簿記検定 今後取得したい資格について聞いたところ、日商簿記検定と回答した人が22.8%となり、5人に1人が取りたい資格であることがわかった。その他TOEIC/TOEFL、ファイナンシャルプランナー、MOSなど、就職や転職で役に立った資格としても上位にランクインした資格が人気であった。 不動産業界で重宝される宅地建物取引士の資格も10.5%の人が今後取りたい資格としてあげ、7位にランクインした。 61.7%が「コロナ禍は資格を取りたい気持ちに影響した」と回答 続いてコロナ禍が資格を取りたい気持ちに影響したかを聞いたところ、「大きく影響した」（19.3%）「やや影響した」（42.4%）と回答した人が合計61.7%に上った。コロナ禍でおうち時間が増えたこと、雇用の安定を目指す人が増えたのかもしれない。 また「資格を取って、実現したいこと」としては、以上のような点が上がった。「手に職をつける」（52.2%）「長く働き続ける」（43.4%）「仕事の専門性を高める」（41.0%）「転職する」（40.6%）が上位に入り、資格によってキャリアを築こうとする人が多いことがわかる。 現職を続けるにも転職をするにも重要とされる資格。コロナ禍が長引く中、資格取得に向けて勉強を始めてみるのも良いかもしれない。 ■調査概要 ・調査期間：2021年8月30日～9月12日 ・調査方法： Web上でのアンケート ・調査対象：『女の転職type』会員 ・有効回答数：880名 参照：PRtimes

株式会社ヒップスターゲートは、従業員数300人以下の中小企業経営者を対象に「従業員の教育制度と課題」に関する調査を実施した。コロナ禍の影響で、多くの企業で売上の低下や採用作業の難航が見られる中、中途採用者及び既存社員の社内教育の役割が重要視されている。中小企業の社内教育の実態はどうなっているのか、結果は以下の通りである。 直近3年間で満足のいく採用活動ができなかった人が50.9% まず最初に、直近3年間の採用活動について聞かれた。「ある程度満足のいく人材採用ができた」（31.1%）と答えた人が最も多かった一方で、「全く満足のいく採用活動ができなかった」（20.7%）「あまり満足のいく採用活動ができなかった」（30.2%）と答えた人が計50.9%に上った。 また「人材を確保するために採用基準レベルを変えましたか？」という質問に対しては、「変えていない」と回答した人が61.9%、「かなり甘くした」「やや甘くした」と回答した人が計25.7%となった。 具体的には、無資格や未経験の応募者も採用を始めた企業が多いようである。基準を甘くすることで採用の幅は広がる一方で、社内教育の質が求められることになる。 『社内勉強会』が一番多い教育制度。一方で教育の目的を達成できていないと感じる企業も 中小企業が取り入れている教育制度について聞いたところ、「社内勉強会」（37.8%）、集合研修（26.1%）、自己啓発（26.1%）、OJT（21.7%）が最も多い制度であった。一方で社内勉強会を取り入れていない理由としては、「準備する時間が取れない」（29.2%）「実施する時間が取れない」（26.8%）「教える人材がいない」（24.3%）が挙げられた。時間と人材不足が主な問題となっているようだ。 社内勉強会を行う目的も聞いたところ「ビジネススキルの向上（営業力・リーダーシップ・マネジメント力 など）」（58.8％）という回答が最も多く、次いで「チーム力・組織力強化」（54.2％）「社内の横の繋がり（リレーションシップ）」（42.5％）「企業理念・ビジョンの浸透」（39.9％）「離職率の減少」（16.8％）と続いた。 目的が達成されていない理由としては、 ・教え方、話し合い方の問題、社員の仕事に対する意欲低下 ・会社独自の規約や指導なので、外部との温度差や違いがある ・教育する側のカリキュラムの不十分さ ・人材が固定化されていて、惰性になっている ・社員のモチベーションが低い などが挙げられた。 コロナ禍でリモートワークが普及し、採用活動の難航、業績悪化が懸念される中、特に既存の従業員の教育が大事と考える企業も多い。各企業の教育担当者には、社内勉強会などの教育制度のやり方を見直し、多様な手法に目を向けていくことも求められているのかもしれない。 ■調査概要 ・調査日：2021年9月17日（金） ・調査方法：インターネット調査 ・調査人数：1,020人 ・調査対象：従業員数300人以下の中小企業経営者 参照：PRtimes

コロナ禍の影響でさまざまなサービスのオンライン化が進む中、部屋探しも現地へ行かずにオンラインやVR、写真を活用して内見する人が増えている。特にリモートワーク化に伴い住まいのあり方が多様化する中、転勤に伴って引っ越しを行い、そのための内見を現地に行かずに済ませる人もいるようだ。 これらの転勤・転居に関する意識を調査するため、イタンジ株式会社は「OHEYAGO（オヘヤゴー）」のTwitterアカウント上でアンケートを行い、結果を発表した。転職に伴う転居への見解、及びリモート内見に関する意見を以下の通りとなった。 現地に行かず部屋探しをしたい人は43.1% 転勤で遠方に転居することになった場合に、「現地に行き、自分で部屋を見る」ことを希望した人が56.9%だったのに対し、「オンライン内見」（22.5%）、「VR内見」（15.0%）、「写真」（5.6％）の現地に行かない内見を希望した人は合計43.1%に上った。 オンライン化が進む世の中で、現地にわざわざ行かなくても内見ができるサービスを使用したいという人が多くいるようだ。一方で、実際に部屋を見たいという人が過半数を占めることから、オフラインの内見が非常に重要であることもわかる。 コロナ禍以前より転勤に伴う転居を希望する人は約10% 全有効回答数である1,322人のうち、「コロナ禍以前より転勤に伴う転居を希望するようになった」人は約10％にあたるわずか132人であった。転居を希望する理由としては、テレワークの普及により「住む場所にこだわらなくなった」「働き方が柔軟になった」という理由や、「感染が蔓延していない自然が多いエリアに住みたくなった」などの理由が挙げられ、仕事以外の条件を優先して部屋探しができるようになったというのが大きいようだ。 一方で「コロナ禍以前より転勤に伴う転居をしたくなくなった」人は全体の約20%にあたる272人であった。理由としては、緊急事態宣言下で「都道府県をまたぐ移動そのものが推奨されていないから」（55.9%）、「家族・友人と離れたくないと思うようになったから」（55.0%）など、コロナ禍の影響が垣間見られる。 感染の心配や仕事などに伴う移動に関する理由だけでなく、人間関係やコミュニケーションを理由とする回答があるのが印象的である。 ■調査概要 ・調査期間：2021年9月13日(月)～2021年9月26日(日） ・調査対象：OHEYAGO Twitterアカウントのフォロワー ・調査手法：インターネット調査（Q1 ～ Q3 ：単数回答式、 Q4～Q5：複数回答式） ・有効回答数：1,322 参照：PRtimes

リアル店舗のDX支援や業績改善に向けたコンサルティングサービスを提供する株式会社SiNCEは、不動産業界向けの業務効率化サービス「Rev-Work 不動産版」を2021年10月5日にリリースした。 時間がかかりがちな作業を自動化・外部化することができ、完全成果報酬型のサービスであることが特徴である。デジタルの力を使うことで、業務効率化によるコストカットと残業ゼロを目指す。 業務効率化のイメージ 同サービスでは、時間がかかる作業内容を同社に伝えることで、作業の自動化や外部化が図られる。サービスの例は以下のようなものとなっている。 【SiNCE RPAサービスで自動化（一例）】 ・物出し業務 ・物件確認業務 ・物件掲載コメント作成 ・物件掲載業務 ・帳票作成（収支報告、更新案内等） 【SiNCE TAサービスで外部化（一例）】 ・鍵の手配業務 ・事前審査業務 ・重説、契約書作成 ・物件調査 ・広告添削 ・売却査定金額の算出 サービスの導入に際しては、主に担当者によるヒアリング、業務整理とセッティング、導入のステップを踏む。完全成果報酬型のため、基本的にコンサルティング料金がかからないのが特徴である。効率化が進まないと言われることが多い不動産業界だが、自動化・外部化によりコア業務への取り組み時間が増加し、各不動産会社がお客様により良いサービスが提供できることが期待されている。 参照：PRtimes

株式会社ビズヒッツは、働く男女500人を対象に「独学で取得した資格に関する意識調査」を実施した。​ 転職やスキルアップに向けて資格を取りたいと考える人も多い中、同調査によると「安くすむ」、「独学で合格可能」、「時間がない」などの理由から独学で取得することを選択する人も多いようだ。 独学で取得しやすいものはどれなのだろうか？またどのような勉強法で資格取得に取り組んでいるのだろうか？ 詳しい結果は以下の通りである。 簿記、FP、語学系資格など多様な場面で使える資格を取得した人が多いという結果に 独学で取得した資格を聞くと、結果は以下の通りとなった。 簿記（78人）が最も多く、1位にランクインした。簿記は多くの企業から求められる資格でもあり、業界や職種に関わらず多くの場面で役立つ知識・スキルである。特に日商簿記は「3級・2級であれば、独学でも合格できる可能性が高い」と言われているようだ。 2位のFP（ファイナンシャル・プランニング技能検定、ファイナンシャルプランナー）と語学系資格（TOEICや英検など）も汎用性が高く、人気が高い。4位の秘書検定も同様にさまざまなビジネスシーンで応用できる知識が身に付くため、人気が高いと言えるだろう。 5位〜7位の宅地建物取引士、危険物取扱者、ITパスポートなどは専門性があるためハードルが高いと思われがちだが、実際に独学で取得した人も少なくないようだ。 また、11位以下には「登録販売者」「介護福祉士」「メンタルヘルス・マネジメント検定」などがランクインした。 市販のテキストを活用した人が80%以上 次に独学で資格を取得した人に勉強法を聞いたところ、次のような結果となった。 回答した500人中411人が「市販のテキスト」と回答し、圧倒的な一位となった。その中でも、「一冊を何度もやった」という人が多いようだ。特に資格取得のための費用を節約したい人には、テキスト一冊でも合格可能であるというのは朗報である。 一方で、複数のテキストで勉強したという人もいた。出版社による傾向や対策の違い、また共通点を網羅することでより念入りに対策することができるようだ。2位にランクインした「市販の問題集」と併用して使用した人も多い。 その後には「過去問」「アプリ」「動画サイト」「専門・学習サイト」が続き、インターネット上の情報を活用する人が多くいることがわかる。特にスマートフォン上で学習できるものは、通勤中などの空き時間を利用して勉強できるため時間がない人におすすめのようだ。 お金や時間がない、ということを理由に資格取得を諦めている人も、独学で取得できるものを探してみてぜひ取り組んでみてはいかがだろうか？ ■調査概要 ・調査対象：独学で資格を取得したことがある方 ・調査日：2021年9月7日～18日 ・調査方法：インターネットによる任意回答 ・調査人数：500人(女性321人/男性179人） 参照：PRtimes

近年SDGsが注目されるようになり、社会の様々な場面でジェンダー平等の実現が目指される中、子育て世代の働きやすさが重要視されている。 Indeed Japan株式会社は、20〜40代の子供をもつ男女1,000名を対象に「子育て世代の転職活動と労働状況」に関する実態調査を行い、結果を公表した。子育てという人生の大イベントがどのように転職者の活動に影響を与えるのか、また男女に差はあるのかなどが調査の結果からわかった。詳しい内容は以下の通りである。 男性は「キャリアアップ」、女性は「子育てとの両立」が転職の決め手に 子育て中の男女が転職活動をする理由としてあげられた回答は上の表の通りで、1位は男女ともに「給与待遇面を改善・向上したかったから」（それぞれ49.4%、39.2%）となった。おそらく子育ての有無に関わらず一般的な理由であり、さらに子育てにもお金がかかることから、このような結果となったのかもしれない。 一方で2位以下の理由を見てみると「自身のキャリア（スキル）アップしたかったから」という理由は男性のみ（4位、24.4%）、「時短勤務やリモートワークなど柔軟な働き方をしたかったから」は女性のみ（4位、19.0%）にランクインし、多少の違いも見られた。 この違いは「転職した企業の一番の決め手」を聞いた質問の回答でより顕著となった。 上の表によると、男性にとっての決め手トップ3は「高い給与」「スキルを活かせる職場」「希望の業界」であるのに対し、女性にとっては「時間外労働の少なさと子育ての両立」「希望の業界」「高い給与」となった。比較的男性はキャリアアップを重視しているのに対し、女性は子育てとの両立を重視していることがわかる。 「子育てをしていると採用に不利だと思う」と回答した女性は男性の約3.5倍に 次に、子育てをしながらの転職活動は、子育てをしていない状況で行うよりも難しいかという質問がされた。男女ともに大多数が「難しいと感じる」と回答し、その中でも男性は80.4%、女性は91.2%が子育てをしながらの転職活動が難しいと回答した。 また転職活動をする際に、子育てと採用結果の相関性について聞いたところ、「子育てをしていると採用に不利になると思う」と回答した女性は39.7%で、男性11.4%の約3.5倍にのぼった。その理由として、女性は特に雇用形態や時間外労働の有無を重視するため求人を探すのも難しく、労働時間の制限が採用結果にも影響を及ぼしていると考えられる。また女性の子育ては仕事に悪影響を与えるという偏見も残っているのかもしれない。 男性の方が子育てに対する職場の理解を得られていないと感じている傾向に 子育てが転職活動や採用結果に影響していると感じるのは女性の方が多い中、実際に自身の職場が「子育てと仕事の両立をする上で働きやすい職場」感じているのは女性の方が多いという結果となった。「働きやすい」「どちらかというと働きやすい」と回答した女性は計80%なのに対し、男性は計65%となった。 働きにくさを感じる理由としては、男性の方が「残業を強いられて定時で帰宅できないから」と回答した人が多く、これが子育てとの両立の難しさに繋がっているようだ。これは業種や職種の男女差にも関わっているかもしれないが、男性の子育てに対する理解が低いことも原因かもしれない。 ジェンダー平等の実現に向け子育て世代が転職・労働しやすいように、採用活動・人事制度ともに直して行けるところがまだ多くあるようだ。 ■調査概要 ・調査対象：全国の20～40代で15歳以下の子供と同居し、転職活動経験がある男女1,000人 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年9月11日～9月13日 参照：PRtimes

株式会社リクルートスタッフィングは、コロナ禍に前職と異なる業種または、異なる職種へ転職を行った人を対象に、「転職者におけるキャリアチェンジ（業種・職種転換）の実態調査」を実施した。コロナ禍での転職者の約6割がキャリアチェンジをしたことが明らかとなった。結果の詳細は以下の通りである。 59.5%がキャリアチェンジ。「業種・職種ともに転換を行った」人が最も多い結果に。 コロナ禍で転職をした回答者に業種・職種を変更したかを聞いたところ、59.5%がキャリアチェンジ（業種・職種転換）を行なったと回答した。そのうち、47.5%は前職と異業種・異職種へ転職したと回答し、半分近くに上った。 年齢別に見ると、異業種・異職種へキャリアチェンジを行ったのは20代で52.3%、30代で44.1%、40代で46.2%となった。若い方が異業種、異職種に転職しやすい傾向が少しはみられるものの、どの年代でも全体の半数近くを占めている。 転職時に業種や職種を変えると転職しづらくなるのではないか、という不安も抱く人もいるが、同調査結果によるとキャリアチェンジを行う人は比較的多いことがわかる。 キャリアチェンジが「あまり良くなかった」「悪かった」と答えた人はわずか7.4% 実際に直近でキャリアチェンジを行った人に、キャリアチェンジを行った感想を聞いたところ、「とても良かった」「やや良かった」と回答した人は全体の67.6%を占めた。一方で、「あまり良くなかった」と答えた人が4.5%、「悪かった」と答えた人はわずか2.9%にとどまった。 また「どちらともいえない」と答えた人が25.0%いることから、働き始めたばかりでわからないと思った回答者も多いのかもしれない。 キャリアチェンジで困ったことは？ 新しい業種や職種に応募するにあたり、求人探しや面接対策で戸惑うことも少なくない。同調査でもキャリアチェンジをする際に困ったことを聞いたところ、様々な悩みが浮かび上がってきた。 特に多かったのが「希望の条件に合う求人が少なかった」（25.7%）「新しい業界・職種について学ぶ（知識をつける）ことに苦労した」（25.2%）「自分のスキルや経験をどうアピールしていいのかわからなかった」（23.1%）という点である。知識・求人探し・面接対策などあらゆる面で困ったことが生じたようだ。 また「相談できる相手がいなかった・少なかった」（18.6%）という点も票を集めた。業界経験者や専門のアドバイザー、エージェントなどの利用が大事になってくるのかもしれない。 実際にキャリアチェンジに向けたスキルUPの取り組みを聞くと、「希望する業界の具体的な内容について、インターネットで情報収集した」（60.0%）、「転職エージェント担当者などから情報収集した」（30.1%）、「友人などから情報収集した」（21.0%）などという回答が非常に多かった。一方で、「スクールに通った」（12.2％）、「副業で取り組んでみた」（7.6%）など、実践経験を積むという取り組みは比較的少ないことがわかった。 ■調査概要 ・調査内容：転職者におけるキャリアチェンジ（業種・職種転換）の実態調査 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年8月28日～9月1日 ・調査対象：コロナ禍でキャリアチェンジを実施した正社員、男女20～40代、1320人 参照：PRtimes リアルエステートWORKSでは、不動産業界未経験者の転職もサポートしております。業界や職種について知りたい、自分の経歴をどのように面接でアピールするか考えたい、不動産業界経験者の話が聞きたいなど、不動産業界への転職に少しでもご興味のある方はお気軽にご相談くださいませ！

加速するDX（デジタルトランスフォーメーション）化に伴い、高度なスキルを持った人材を育成するための「リスキリング」（職業能力の再開発・再教育）を行う企業が増えている。これを受け株式会社ワークポートは全国の転職希望者を対象に、「リスキリング」についてアンケート調査を行った。 調査の結果、「リスキリング」という言葉を「知らない」と回答したが71.2%を占め、社員にとって「リスキリング」の認知度はまだ非常に低く、馴染みがないことがわかった。しかし社内研修やスキルアップに関心を示す人は多いようだ。働き手が「リスキリング」をどのように捉えられているのか、詳しい結果は以下の通りとなった。 現在リスキリングを受けている人はわずか6.7%。一方で受けたいと思う人は85.2% 現在「リスキリング」を受けていると回答した人は6.7%にとどまり、今後受ける予定があると答えた人もわずか1.6%であった。「リスキリング」の知名度が低いのと同様、導入もまだ初期段階でありほとんどの企業では行われていないことがわかる。 一方で受けていないと回答した人に、今後リスキリングを受けたいと思うか聞いたところ、「とても思う」（47.1%）、「やや思う」（38.1%）とする人は合わせて85.2 %となり、デジタル社会に適応するためのプログラミングやAI、DX関連のスキル取得への意欲は高いことがわかる。 ただ、受けたい・受けたくないと回答した双方から聞かれた懸念点としては、業務負担が増えることや会社の自己満足になる可能性があること、実用性がないことがあげられた。 またデジタル教育に限らず、勤務先で既存社員の学び直しの機会や、新しいスキルを身につけられるような取り組みがあるかを聞いたところ、「はい」と回答した人はわずか17.6%にとどまった。デジタルスキルに限らず、社内教育や研修が不足している実態があるようだ。 同社によって2020年1月に行われた別のアンケートでも同じ質問がされたが、そのときは「はい」と回答した人が24.8%と少し高かったことから、コロナ禍の業績悪化で教育への投資が後回しにされている現状が浮かび上がってくる。 89.5%がリスキリングやスキルアップの取り組みを行う企業は「好印象」 最後に、転職者として企業を選ぶ際に「リスキリング」やスキルアップの取り組みを行う企業は魅力的だと思うかを聞いたところ、「とても思う」（54.6%）「やや思う」（34.9%）を合わせて89.5%が魅力的だと回答した。働きながら自身で時間を探し勉強することが難しいと感じる人もいる中、働きながらスキルアップをし成長する機会がある企業に好印象を抱く転職者が多いようだ。 DX化に限らず、変わっていく時代に対応できる人材を常に作り続けていくために、また働き手にとって働きがいのある環境を提供するために、「リスキリング」は今後注目すべきキーワードであるだろう。 ■調査概要 ・調査期間：2021年8月25日～9月2日 ・調査対象：同社利用者 （全国の20代～40代の転職希望者、男女） ・有効回答：493人 ※データは小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。 参照：PRtimes

株式会社ビズヒッツは、「仕事がつまらない」と感じている人を対象に「仕事がつまらないと思う瞬間に関する意識調査」を実施した。「仕事がつまらない」ことを理由で転職するのを「アリ」と答える人も多い中、社会人はどのような理由で「仕事がつまらない」と思ってしまうのか？結果は以下の通りとなった。 「変化のなさ」や「評価・感謝のなさ」などがつまらなさの要因に 「どんなときに仕事がつまらないと思いますか」という質問に対しさまざまな理由があがったが、127人（全回答者の約30%）が「変化がないとき」と回答し最も多い回答となった。 具体的な声としては、「毎日同じことの繰り返し」「同じような作業が一日に何回も続く」「新しいことや突発的な仕事がない」などがあげられた。また仕事内容だけでなく、働く同僚も同じであることを「変化がなく仕事がつまらない」理由としてあげた人もいた。 続いて2位にあがったのが「評価・感謝されないとき」であった。特に上司に認められない、頑張りがボーナスに反映されないことなどがあげられた。評価や感謝が伝わっていないとモチベーションに欠き、「認められていない」と感じる人が多くいることがわかる。 3位は「人間関係に不満があるとき」となった。うまくコミュニケーションがとれないことや、職務内容と関係のないところで足を引っ張り合うといったギスギスした関係などが懸念点としてあげられた。職務内容自体は好きだが、このような人間関係の悩みから孤独感やストレスを感じ仕事が面白くなくなるという人が少なくないようだ。 4位から7位までは、順に「暇なとき」「目標・意義を見失ったとき」「仕事が簡単すぎるとき」「自由度が低いとき」がランクインした。 「仕事がつまらない」という理由で転職するのを「アリ」と回答した人が82.3% 続いて「仕事がつまらないからという理由で転職するのはアリだと思いますか」という質問をすると、82.3%が「アリ」と答え、「ナシ」と回答した人の数を大きく上回った。 「アリ」と回答する理由を聞くと、「精神的に良くない」「続けるのは人生のムダだ」「スキル取得や向上に繋がらない」などの声があがった。 また「一度仕事がつまらないと思ってしまうと、モチベーションの回復が困難なのでは」「今の仕事がつまらないというのは、次の仕事へのステップアップのチャンス」という声もあり、ほとんどの人が転職するという選択に賛同しているようだ。 一方で「ナシ」と答えた人の中では、「どの職場でも同じ」「社内でも異動などがあるから変わるかもしれない」「同じ理由で転職することになりそう」などの声があった。 従業員に「仕事がつまらない」と思わせないためには？ 以上のランキングから、従業員に「仕事がつまらない」と思わせないためにはどのようなことを心がければ良いのだろうか？ 第一として、刺激のある仕事内容や職場環境が大事だろう。「変化がないとき」「暇なとき」「仕事が簡単すぎるとき」というのが仕事のつまらない原因として挙げられていることから、常に刺激のある職場環境が従業員が意義を持って仕事に取り組むために重要であることがわかる。 また刺激の一種として、従業員の裁量権がある方が「つまらない」と感じられにくいだろう。「自由度が低いとき」に仕事がつまらないと感じてしまうという声があるため、一人一人のアイデアや判断が受けれられる環境が大事になってくる。 最後に、評価や感謝の言葉を伝えることが大切である。2位の「評価・感謝されないとき」に仕事がつまらないと思う、という点を克服するだけでなく、社内の人間関係を良くすることや、目標・意義をはっきりさせるという点においても、評価や感謝が明確であることはとても重要である。 現在「仕事がつまらない」と感じて転職を検討している人も、上記の点を考慮して転職先を選んでみるのも良いだろう。 ■調査概要 ・調査方法：インターネットによる任意回答 ・調査対象：「仕事がつまらない」と感じている人 ・調査期間：2021年7月29日～8月12日 ・調査人数：417人(女性245人/男性172人） 参照：PRtimes

ディップ株式会社はデジタルツールを活用した採用活動について人事部門と直近1年以内に転職をした人を対象にアンケートを実施し、「コロナ禍の採用活動とコロナ収束後のDX」について調査した。コロナ禍前後のデジタルツールの利用実態に加え、導入で感じられた効果や今後の普及予測についても聞かれた。結果は以下の通りである。 採用業務のデジタルツール導入率は43.8%。面接は対面とオンラインが半々の状況 採用活動におけるデジタルツールの導入状況を聞くと、デジタルツールを導入したことのある会社の割合は43.8%となった。従業員が300名以上の大企業に限定して見ると、52.1%と半数を超える結果となった。 続いて採用だけでなく人事部門業務全般でのデジタルツールの導入状況ついて、具体的に導入をした業務内容を聞くと上グラフの通りとなった。「勤怠・給与管理ツール」61.1%、「Web面接のためのオンライン会議ツール」53.6%、「採用ページCMS」28.9％が最も導入されている上位3つの分野となった。 「勤怠・給与管理ツール」や「採用ページCMS」などはコロナ禍前から比較的導入が進んでいた一方で、「Web面接のためのオンライン会議ツール」や「入社時のオンライン書類提出ツール」などは1回目の緊急事態宣言後（2020年4月7日）から導入を開始した企業も多くいるようだ。 また面接時のデジタルツールの実態として採用面接をオンラインで実施したかを聞いたところ、全体平均で対面面接が51.6％、オンライン面接が48.4%という結果となった。大企業と中小企業の差もほとんどなく、いずれも対面とオンラインが半々という実態が明らかになった。 一方で入社手続きの方法については、オンラインで行っている企業はわずか31.4%にとどまった。特に中小企業は26.8%と低く、採用面接に比べ入社手続きはオンライン化が進んでいないことがわかる。 76.1%がデジタルツールの効果を実感。転職者の満足度も高いことが判明 デジタルツールの効果実感度を企業の人事部門に聞くと、全体で76.1%が効果を実感しているということがわかった。特に「業務スピードの効率化につながったから」（55.5%）、「リモートワーク化での働き方にフィットしたから」（38.9%）、「遠方の方の採用をしやすくなったから」（38.9%）という声が多く聞かれた。 一方で「特になし」と答えた人が11.4%に上り、特に中小企業は5分の1が効果を実感していないことがわかる。デジタルツールの導入は特に大企業で効果が実感されているようだ。 デジタルツール活用の面接や入社手続きの満足度について、人事部門に加え直近1年以内に転職をした人にも聞くと、平均で72.3%が「満足している」「やや満足している」と回答した。特に「満足している」と回答した転職者の割合（35.5%）が、「満足している」と回答した人事部門の割合（22.5%）よりも高く、デジタルツールが転職者にとって便利だと感じられていることがわかる。 人事部門の満足度が低い原因としては、「面接時、人間性がわからない」「自社の説明が伝わっているか不明」などが挙げられた。 86.1%がデジタルツール活用の定着を予測。幅広い分野でDX化が進む 新型コロナウイルスの感染拡大によりやむを得ず採用活動にデジタルツールを導入した企業もあるであろう一方で、同調査ではコロナ収束後にデジタルツール利用が定着すると思うかという質問もなされた。 結果として、全体で86.1%が「コロナ収束後は、現在以上にデジタルツールの利用が進むと思う」「コロナ収束後も、現在と同程度デジタルツールの利用が定着すると思う」と回答し、非常に多くの人がデジタルツールの普及を予測していることがわかる。 このような採用形態の変化について、「エントリーの数が圧倒的に増加、全国各地から応募が集まるようになった」など応募数の増加がメリットとして多く挙げられており、結果として良い人材が採用できるという声もある。 一方で志望動機が曖昧になった、辞退されるケースが増えたなどのデメリットがあるようだ。 また現在のデジタルツール導入状況を見ると導入率が比較的低かった「入社時のオンライン書類提出ツール」「シフト管理ツール」「アルバイトの採用管理ツール（求人表記除く）」も、80%以上の人が今後普及すると予想している。 デメリットの克服法を考えつつ、デジタルツールを導入していくことで企業・応募者の双方にとって効率的で満足のできる採用活動ができると良いだろう。 ■調査概要 ・調査方法：インターネット調査 ・調査対象：首都圏(1都3県)＋北海道、愛知県、大阪府、福岡県 20~69歳男女 条件1 ホワイトカラーかつ正社員のみ 条件2 所属は①直近1年以内転職者または、②人事部門 ・調査期間：2021年07月16日（金）〜2021年07月26日（月） ・調査人数：969名 （①直近1年以内転職者 515名 ②人事部門 454名） 参照：PRtimes