ウォンテッドリー株式会社はコロナ禍の転職と副業に関する調査を実施し、結果を発表した。働き手の転職や副業に関する意識をコロナ禍前と比較し、現在の傾向を見るものとなっている。詳しい結果は以下の通りである。 転職で重視する項目はコロナショック前後ともにやりがいがTOP。自己成長性が2位に浮上 コロナ禍で転職を考える人にその理由を聞くと、「スキル」（38%）や「働き方」（35%）に関する意識の変化という点が多く挙げられた。「コロナによる会社の業績不安」（10%）も挙げられたが、「給与に関する意識の変化」と回答した人は僅か6%にとどまった。 回答者に直近の転職において重視したことを3つまで回答してもらったところ、2020年3月以前のコロナ前と2020年4月以降のコロナ禍とともに、「仕事内容のやりがい」を重視した人が多いという結果となった。一方でコロナ禍になり「自己成長性」を重視すると回答した人の割合が48%から59%に上がり、「給与水準」と回答した人の割合は53%から48%に下がった。 特に回答者からは、コロナ禍の影響を受け自己成長のための勉強に当てる時間が増えたり、自身の仕事を見直す機会ができたりと、コロナ禍が自己成長性を重視した転職を心がけるきっかけになったという声が上がった。 転職理由は年収によっても異なるようで、「仕事内容のやりがい」は比較的年収に関係なく重視されているようだが、「給与水準」は年収の高い人から特に意識され、一方で「福利厚生」は年収の低い人がより多く転職理由として挙げているようだ。 副業を「やりたくない」と回答した人は3%のみ。幅広い年齢層で関心が高まる コロナ禍の働き手に副業の意欲についても聞いたところ、「現在行っている」と回答した人はコロナ禍の34%に比べ3ポイント増加し37%に、「やりたくない」と回答した人は3%にとどまった。 年齢別に副業の意欲をみても、20歳から39歳までいずれの年齢層も関心が高く、「現在行っている」と回答した人の割合が最も多かったのは35~39歳で42%となった。 職種別に見ると、編集、デザイナー、マーケティングなどの職種で副業を「現在行っている」と回答した人の割合が多いという結果になった。 転職で重視する項目としては「仕事内容のやりがい」た最も多かったのに対し、副業では「自己成長性」（28%）を重視する人が最も多いことがわかる。これはあくまでも副業は本業のクオリティを上げるため学びの機会・視野を広げる機会としているから、などという声が上がっている。 働き方がさらに多様になる中コロナ禍で自身の仕事について見直し、転職にチャレンジしたり、副業を始めてみたりするのも、選択肢の一つとして多くの働き手に受け入れられているのかもしれない。 ■調査概要 ・調査期間：2021年9月28日〜10月4日 ・調査対応：ビジネスSNS「Wantedly」ユーザー ・調査人数：495名 参照：PRtime

株式会社LIFULLが提供する不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」は、2021年10月21日より『LIFULL HOME'S 3D間取り』正式版を提供開始した。同サービスではAI技術を用いて平面の間取り図から3Dの部屋を生成し、お客様が写真や間取り図では感じられないお部屋の「感覚」をWEB上で体験しながら部屋探しができるようになってる。 繁忙期に備えた不動産テック 同サービスは、優良物件や人気物件の争奪戦が始まる時期とされている秋、また新生活に向けてさらに部屋探しが本格化する春に向けて提供が開始された。このような繁忙期には退去前の物件の成約率が増加し、また優良物件については内見の予約が取りにくいという状態が続く。そのような状況下で実際に物件を見ることなく契約する場合でも、よりお部屋のイメジがつきやすいように工夫されているのが同サービスである。 平面の間取り図から生成された3D間取り図だけではなく、同サービスでは実際の内観画像もを添付できることも特徴である。 不動産事業者・モニターからの声 不動産事業者からは同サービスについて、パノラマを作成できていない、平面間取り図しかない物件もAI技術で3D間取り図が作成できることから、お客様へ簡単に案内できるようになると期待されている。また特に転勤等に際して遠方の部屋探しをする場合でも役に立つとされている。 モニターとして同サービスを使用した人からも、部屋を360度自由に見られることや、内見にいく物件を絞り込めること、具体的なイメージがしやすいことから好評を得ている。 参照：PRtimes

株式会社ヒップスターゲートは、従業員数300人以下の中小企業経営者を対象に「従業員の教育制度と課題」に関する調査を実施した。コロナ禍の影響で、多くの企業で売上の低下や採用作業の難航が見られる中、中途採用者及び既存社員の社内教育の役割が重要視されている。中小企業の社内教育の実態はどうなっているのか、結果は以下の通りである。 直近3年間で満足のいく採用活動ができなかった人が50.9% まず最初に、直近3年間の採用活動について聞かれた。「ある程度満足のいく人材採用ができた」（31.1%）と答えた人が最も多かった一方で、「全く満足のいく採用活動ができなかった」（20.7%）「あまり満足のいく採用活動ができなかった」（30.2%）と答えた人が計50.9%に上った。 また「人材を確保するために採用基準レベルを変えましたか？」という質問に対しては、「変えていない」と回答した人が61.9%、「かなり甘くした」「やや甘くした」と回答した人が計25.7%となった。 具体的には、無資格や未経験の応募者も採用を始めた企業が多いようである。基準を甘くすることで採用の幅は広がる一方で、社内教育の質が求められることになる。 『社内勉強会』が一番多い教育制度。一方で教育の目的を達成できていないと感じる企業も 中小企業が取り入れている教育制度について聞いたところ、「社内勉強会」（37.8%）、集合研修（26.1%）、自己啓発（26.1%）、OJT（21.7%）が最も多い制度であった。一方で社内勉強会を取り入れていない理由としては、「準備する時間が取れない」（29.2%）「実施する時間が取れない」（26.8%）「教える人材がいない」（24.3%）が挙げられた。時間と人材不足が主な問題となっているようだ。 社内勉強会を行う目的も聞いたところ「ビジネススキルの向上（営業力・リーダーシップ・マネジメント力 など）」（58.8％）という回答が最も多く、次いで「チーム力・組織力強化」（54.2％）「社内の横の繋がり（リレーションシップ）」（42.5％）「企業理念・ビジョンの浸透」（39.9％）「離職率の減少」（16.8％）と続いた。 目的が達成されていない理由としては、 ・教え方、話し合い方の問題、社員の仕事に対する意欲低下 ・会社独自の規約や指導なので、外部との温度差や違いがある ・教育する側のカリキュラムの不十分さ ・人材が固定化されていて、惰性になっている ・社員のモチベーションが低い などが挙げられた。 コロナ禍でリモートワークが普及し、採用活動の難航、業績悪化が懸念される中、特に既存の従業員の教育が大事と考える企業も多い。各企業の教育担当者には、社内勉強会などの教育制度のやり方を見直し、多様な手法に目を向けていくことも求められているのかもしれない。 ■調査概要 ・調査日：2021年9月17日（金） ・調査方法：インターネット調査 ・調査人数：1,020人 ・調査対象：従業員数300人以下の中小企業経営者 参照：PRtimes

コロナ禍の影響でさまざまなサービスのオンライン化が進む中、部屋探しも現地へ行かずにオンラインやVR、写真を活用して内見する人が増えている。特にリモートワーク化に伴い住まいのあり方が多様化する中、転勤に伴って引っ越しを行い、そのための内見を現地に行かずに済ませる人もいるようだ。 これらの転勤・転居に関する意識を調査するため、イタンジ株式会社は「OHEYAGO（オヘヤゴー）」のTwitterアカウント上でアンケートを行い、結果を発表した。転職に伴う転居への見解、及びリモート内見に関する意見を以下の通りとなった。 現地に行かず部屋探しをしたい人は43.1% 転勤で遠方に転居することになった場合に、「現地に行き、自分で部屋を見る」ことを希望した人が56.9%だったのに対し、「オンライン内見」（22.5%）、「VR内見」（15.0%）、「写真」（5.6％）の現地に行かない内見を希望した人は合計43.1%に上った。 オンライン化が進む世の中で、現地にわざわざ行かなくても内見ができるサービスを使用したいという人が多くいるようだ。一方で、実際に部屋を見たいという人が過半数を占めることから、オフラインの内見が非常に重要であることもわかる。 コロナ禍以前より転勤に伴う転居を希望する人は約10% 全有効回答数である1,322人のうち、「コロナ禍以前より転勤に伴う転居を希望するようになった」人は約10％にあたるわずか132人であった。転居を希望する理由としては、テレワークの普及により「住む場所にこだわらなくなった」「働き方が柔軟になった」という理由や、「感染が蔓延していない自然が多いエリアに住みたくなった」などの理由が挙げられ、仕事以外の条件を優先して部屋探しができるようになったというのが大きいようだ。 一方で「コロナ禍以前より転勤に伴う転居をしたくなくなった」人は全体の約20%にあたる272人であった。理由としては、緊急事態宣言下で「都道府県をまたぐ移動そのものが推奨されていないから」（55.9%）、「家族・友人と離れたくないと思うようになったから」（55.0%）など、コロナ禍の影響が垣間見られる。 感染の心配や仕事などに伴う移動に関する理由だけでなく、人間関係やコミュニケーションを理由とする回答があるのが印象的である。 ■調査概要 ・調査期間：2021年9月13日(月)～2021年9月26日(日） ・調査対象：OHEYAGO Twitterアカウントのフォロワー ・調査手法：インターネット調査（Q1 ～ Q3 ：単数回答式、 Q4～Q5：複数回答式） ・有効回答数：1,322 参照：PRtimes

リアル店舗のDX支援や業績改善に向けたコンサルティングサービスを提供する株式会社SiNCEは、不動産業界向けの業務効率化サービス「Rev-Work 不動産版」を2021年10月5日にリリースした。 時間がかかりがちな作業を自動化・外部化することができ、完全成果報酬型のサービスであることが特徴である。デジタルの力を使うことで、業務効率化によるコストカットと残業ゼロを目指す。 業務効率化のイメージ 同サービスでは、時間がかかる作業内容を同社に伝えることで、作業の自動化や外部化が図られる。サービスの例は以下のようなものとなっている。 【SiNCE RPAサービスで自動化（一例）】 ・物出し業務 ・物件確認業務 ・物件掲載コメント作成 ・物件掲載業務 ・帳票作成（収支報告、更新案内等） 【SiNCE TAサービスで外部化（一例）】 ・鍵の手配業務 ・事前審査業務 ・重説、契約書作成 ・物件調査 ・広告添削 ・売却査定金額の算出 サービスの導入に際しては、主に担当者によるヒアリング、業務整理とセッティング、導入のステップを踏む。完全成果報酬型のため、基本的にコンサルティング料金がかからないのが特徴である。効率化が進まないと言われることが多い不動産業界だが、自動化・外部化によりコア業務への取り組み時間が増加し、各不動産会社がお客様により良いサービスが提供できることが期待されている。 参照：PRtimes

株式会社ビズヒッツは、働く男女500人を対象に「独学で取得した資格に関する意識調査」を実施した。​ 転職やスキルアップに向けて資格を取りたいと考える人も多い中、同調査によると「安くすむ」、「独学で合格可能」、「時間がない」などの理由から独学で取得することを選択する人も多いようだ。 独学で取得しやすいものはどれなのだろうか？またどのような勉強法で資格取得に取り組んでいるのだろうか？ 詳しい結果は以下の通りである。 簿記、FP、語学系資格など多様な場面で使える資格を取得した人が多いという結果に 独学で取得した資格を聞くと、結果は以下の通りとなった。 簿記（78人）が最も多く、1位にランクインした。簿記は多くの企業から求められる資格でもあり、業界や職種に関わらず多くの場面で役立つ知識・スキルである。特に日商簿記は「3級・2級であれば、独学でも合格できる可能性が高い」と言われているようだ。 2位のFP（ファイナンシャル・プランニング技能検定、ファイナンシャルプランナー）と語学系資格（TOEICや英検など）も汎用性が高く、人気が高い。4位の秘書検定も同様にさまざまなビジネスシーンで応用できる知識が身に付くため、人気が高いと言えるだろう。 5位〜7位の宅地建物取引士、危険物取扱者、ITパスポートなどは専門性があるためハードルが高いと思われがちだが、実際に独学で取得した人も少なくないようだ。 また、11位以下には「登録販売者」「介護福祉士」「メンタルヘルス・マネジメント検定」などがランクインした。 市販のテキストを活用した人が80%以上 次に独学で資格を取得した人に勉強法を聞いたところ、次のような結果となった。 回答した500人中411人が「市販のテキスト」と回答し、圧倒的な一位となった。その中でも、「一冊を何度もやった」という人が多いようだ。特に資格取得のための費用を節約したい人には、テキスト一冊でも合格可能であるというのは朗報である。 一方で、複数のテキストで勉強したという人もいた。出版社による傾向や対策の違い、また共通点を網羅することでより念入りに対策することができるようだ。2位にランクインした「市販の問題集」と併用して使用した人も多い。 その後には「過去問」「アプリ」「動画サイト」「専門・学習サイト」が続き、インターネット上の情報を活用する人が多くいることがわかる。特にスマートフォン上で学習できるものは、通勤中などの空き時間を利用して勉強できるため時間がない人におすすめのようだ。 お金や時間がない、ということを理由に資格取得を諦めている人も、独学で取得できるものを探してみてぜひ取り組んでみてはいかがだろうか？ ■調査概要 ・調査対象：独学で資格を取得したことがある方 ・調査日：2021年9月7日～18日 ・調査方法：インターネットによる任意回答 ・調査人数：500人(女性321人/男性179人） 参照：PRtimes

近年SDGsが注目されるようになり、社会の様々な場面でジェンダー平等の実現が目指される中、子育て世代の働きやすさが重要視されている。 Indeed Japan株式会社は、20〜40代の子供をもつ男女1,000名を対象に「子育て世代の転職活動と労働状況」に関する実態調査を行い、結果を公表した。子育てという人生の大イベントがどのように転職者の活動に影響を与えるのか、また男女に差はあるのかなどが調査の結果からわかった。詳しい内容は以下の通りである。 男性は「キャリアアップ」、女性は「子育てとの両立」が転職の決め手に 子育て中の男女が転職活動をする理由としてあげられた回答は上の表の通りで、1位は男女ともに「給与待遇面を改善・向上したかったから」（それぞれ49.4%、39.2%）となった。おそらく子育ての有無に関わらず一般的な理由であり、さらに子育てにもお金がかかることから、このような結果となったのかもしれない。 一方で2位以下の理由を見てみると「自身のキャリア（スキル）アップしたかったから」という理由は男性のみ（4位、24.4%）、「時短勤務やリモートワークなど柔軟な働き方をしたかったから」は女性のみ（4位、19.0%）にランクインし、多少の違いも見られた。 この違いは「転職した企業の一番の決め手」を聞いた質問の回答でより顕著となった。 上の表によると、男性にとっての決め手トップ3は「高い給与」「スキルを活かせる職場」「希望の業界」であるのに対し、女性にとっては「時間外労働の少なさと子育ての両立」「希望の業界」「高い給与」となった。比較的男性はキャリアアップを重視しているのに対し、女性は子育てとの両立を重視していることがわかる。 「子育てをしていると採用に不利だと思う」と回答した女性は男性の約3.5倍に 次に、子育てをしながらの転職活動は、子育てをしていない状況で行うよりも難しいかという質問がされた。男女ともに大多数が「難しいと感じる」と回答し、その中でも男性は80.4%、女性は91.2%が子育てをしながらの転職活動が難しいと回答した。 また転職活動をする際に、子育てと採用結果の相関性について聞いたところ、「子育てをしていると採用に不利になると思う」と回答した女性は39.7%で、男性11.4%の約3.5倍にのぼった。その理由として、女性は特に雇用形態や時間外労働の有無を重視するため求人を探すのも難しく、労働時間の制限が採用結果にも影響を及ぼしていると考えられる。また女性の子育ては仕事に悪影響を与えるという偏見も残っているのかもしれない。 男性の方が子育てに対する職場の理解を得られていないと感じている傾向に 子育てが転職活動や採用結果に影響していると感じるのは女性の方が多い中、実際に自身の職場が「子育てと仕事の両立をする上で働きやすい職場」感じているのは女性の方が多いという結果となった。「働きやすい」「どちらかというと働きやすい」と回答した女性は計80%なのに対し、男性は計65%となった。 働きにくさを感じる理由としては、男性の方が「残業を強いられて定時で帰宅できないから」と回答した人が多く、これが子育てとの両立の難しさに繋がっているようだ。これは業種や職種の男女差にも関わっているかもしれないが、男性の子育てに対する理解が低いことも原因かもしれない。 ジェンダー平等の実現に向け子育て世代が転職・労働しやすいように、採用活動・人事制度ともに直して行けるところがまだ多くあるようだ。 ■調査概要 ・調査対象：全国の20～40代で15歳以下の子供と同居し、転職活動経験がある男女1,000人 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年9月11日～9月13日 参照：PRtimes

株式会社リクルートスタッフィングは、コロナ禍に前職と異なる業種または、異なる職種へ転職を行った人を対象に、「転職者におけるキャリアチェンジ（業種・職種転換）の実態調査」を実施した。コロナ禍での転職者の約6割がキャリアチェンジをしたことが明らかとなった。結果の詳細は以下の通りである。 59.5%がキャリアチェンジ。「業種・職種ともに転換を行った」人が最も多い結果に。 コロナ禍で転職をした回答者に業種・職種を変更したかを聞いたところ、59.5%がキャリアチェンジ（業種・職種転換）を行なったと回答した。そのうち、47.5%は前職と異業種・異職種へ転職したと回答し、半分近くに上った。 年齢別に見ると、異業種・異職種へキャリアチェンジを行ったのは20代で52.3%、30代で44.1%、40代で46.2%となった。若い方が異業種、異職種に転職しやすい傾向が少しはみられるものの、どの年代でも全体の半数近くを占めている。 転職時に業種や職種を変えると転職しづらくなるのではないか、という不安も抱く人もいるが、同調査結果によるとキャリアチェンジを行う人は比較的多いことがわかる。 キャリアチェンジが「あまり良くなかった」「悪かった」と答えた人はわずか7.4% 実際に直近でキャリアチェンジを行った人に、キャリアチェンジを行った感想を聞いたところ、「とても良かった」「やや良かった」と回答した人は全体の67.6%を占めた。一方で、「あまり良くなかった」と答えた人が4.5%、「悪かった」と答えた人はわずか2.9%にとどまった。 また「どちらともいえない」と答えた人が25.0%いることから、働き始めたばかりでわからないと思った回答者も多いのかもしれない。 キャリアチェンジで困ったことは？ 新しい業種や職種に応募するにあたり、求人探しや面接対策で戸惑うことも少なくない。同調査でもキャリアチェンジをする際に困ったことを聞いたところ、様々な悩みが浮かび上がってきた。 特に多かったのが「希望の条件に合う求人が少なかった」（25.7%）「新しい業界・職種について学ぶ（知識をつける）ことに苦労した」（25.2%）「自分のスキルや経験をどうアピールしていいのかわからなかった」（23.1%）という点である。知識・求人探し・面接対策などあらゆる面で困ったことが生じたようだ。 また「相談できる相手がいなかった・少なかった」（18.6%）という点も票を集めた。業界経験者や専門のアドバイザー、エージェントなどの利用が大事になってくるのかもしれない。 実際にキャリアチェンジに向けたスキルUPの取り組みを聞くと、「希望する業界の具体的な内容について、インターネットで情報収集した」（60.0%）、「転職エージェント担当者などから情報収集した」（30.1%）、「友人などから情報収集した」（21.0%）などという回答が非常に多かった。一方で、「スクールに通った」（12.2％）、「副業で取り組んでみた」（7.6%）など、実践経験を積むという取り組みは比較的少ないことがわかった。 ■調査概要 ・調査内容：転職者におけるキャリアチェンジ（業種・職種転換）の実態調査 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年8月28日～9月1日 ・調査対象：コロナ禍でキャリアチェンジを実施した正社員、男女20～40代、1320人 参照：PRtimes リアルエステートWORKSでは、不動産業界未経験者の転職もサポートしております。業界や職種について知りたい、自分の経歴をどのように面接でアピールするか考えたい、不動産業界経験者の話が聞きたいなど、不動産業界への転職に少しでもご興味のある方はお気軽にご相談くださいませ！

加速するDX（デジタルトランスフォーメーション）化に伴い、高度なスキルを持った人材を育成するための「リスキリング」（職業能力の再開発・再教育）を行う企業が増えている。これを受け株式会社ワークポートは全国の転職希望者を対象に、「リスキリング」についてアンケート調査を行った。 調査の結果、「リスキリング」という言葉を「知らない」と回答したが71.2%を占め、社員にとって「リスキリング」の認知度はまだ非常に低く、馴染みがないことがわかった。しかし社内研修やスキルアップに関心を示す人は多いようだ。働き手が「リスキリング」をどのように捉えられているのか、詳しい結果は以下の通りとなった。 現在リスキリングを受けている人はわずか6.7%。一方で受けたいと思う人は85.2% 現在「リスキリング」を受けていると回答した人は6.7%にとどまり、今後受ける予定があると答えた人もわずか1.6%であった。「リスキリング」の知名度が低いのと同様、導入もまだ初期段階でありほとんどの企業では行われていないことがわかる。 一方で受けていないと回答した人に、今後リスキリングを受けたいと思うか聞いたところ、「とても思う」（47.1%）、「やや思う」（38.1%）とする人は合わせて85.2 %となり、デジタル社会に適応するためのプログラミングやAI、DX関連のスキル取得への意欲は高いことがわかる。 ただ、受けたい・受けたくないと回答した双方から聞かれた懸念点としては、業務負担が増えることや会社の自己満足になる可能性があること、実用性がないことがあげられた。 またデジタル教育に限らず、勤務先で既存社員の学び直しの機会や、新しいスキルを身につけられるような取り組みがあるかを聞いたところ、「はい」と回答した人はわずか17.6%にとどまった。デジタルスキルに限らず、社内教育や研修が不足している実態があるようだ。 同社によって2020年1月に行われた別のアンケートでも同じ質問がされたが、そのときは「はい」と回答した人が24.8%と少し高かったことから、コロナ禍の業績悪化で教育への投資が後回しにされている現状が浮かび上がってくる。 89.5%がリスキリングやスキルアップの取り組みを行う企業は「好印象」 最後に、転職者として企業を選ぶ際に「リスキリング」やスキルアップの取り組みを行う企業は魅力的だと思うかを聞いたところ、「とても思う」（54.6%）「やや思う」（34.9%）を合わせて89.5%が魅力的だと回答した。働きながら自身で時間を探し勉強することが難しいと感じる人もいる中、働きながらスキルアップをし成長する機会がある企業に好印象を抱く転職者が多いようだ。 DX化に限らず、変わっていく時代に対応できる人材を常に作り続けていくために、また働き手にとって働きがいのある環境を提供するために、「リスキリング」は今後注目すべきキーワードであるだろう。 ■調査概要 ・調査期間：2021年8月25日～9月2日 ・調査対象：同社利用者 （全国の20代～40代の転職希望者、男女） ・有効回答：493人 ※データは小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。 参照：PRtimes

株式会社ビズヒッツは、「仕事がつまらない」と感じている人を対象に「仕事がつまらないと思う瞬間に関する意識調査」を実施した。「仕事がつまらない」ことを理由で転職するのを「アリ」と答える人も多い中、社会人はどのような理由で「仕事がつまらない」と思ってしまうのか？結果は以下の通りとなった。 「変化のなさ」や「評価・感謝のなさ」などがつまらなさの要因に 「どんなときに仕事がつまらないと思いますか」という質問に対しさまざまな理由があがったが、127人（全回答者の約30%）が「変化がないとき」と回答し最も多い回答となった。 具体的な声としては、「毎日同じことの繰り返し」「同じような作業が一日に何回も続く」「新しいことや突発的な仕事がない」などがあげられた。また仕事内容だけでなく、働く同僚も同じであることを「変化がなく仕事がつまらない」理由としてあげた人もいた。 続いて2位にあがったのが「評価・感謝されないとき」であった。特に上司に認められない、頑張りがボーナスに反映されないことなどがあげられた。評価や感謝が伝わっていないとモチベーションに欠き、「認められていない」と感じる人が多くいることがわかる。 3位は「人間関係に不満があるとき」となった。うまくコミュニケーションがとれないことや、職務内容と関係のないところで足を引っ張り合うといったギスギスした関係などが懸念点としてあげられた。職務内容自体は好きだが、このような人間関係の悩みから孤独感やストレスを感じ仕事が面白くなくなるという人が少なくないようだ。 4位から7位までは、順に「暇なとき」「目標・意義を見失ったとき」「仕事が簡単すぎるとき」「自由度が低いとき」がランクインした。 「仕事がつまらない」という理由で転職するのを「アリ」と回答した人が82.3% 続いて「仕事がつまらないからという理由で転職するのはアリだと思いますか」という質問をすると、82.3%が「アリ」と答え、「ナシ」と回答した人の数を大きく上回った。 「アリ」と回答する理由を聞くと、「精神的に良くない」「続けるのは人生のムダだ」「スキル取得や向上に繋がらない」などの声があがった。 また「一度仕事がつまらないと思ってしまうと、モチベーションの回復が困難なのでは」「今の仕事がつまらないというのは、次の仕事へのステップアップのチャンス」という声もあり、ほとんどの人が転職するという選択に賛同しているようだ。 一方で「ナシ」と答えた人の中では、「どの職場でも同じ」「社内でも異動などがあるから変わるかもしれない」「同じ理由で転職することになりそう」などの声があった。 従業員に「仕事がつまらない」と思わせないためには？ 以上のランキングから、従業員に「仕事がつまらない」と思わせないためにはどのようなことを心がければ良いのだろうか？ 第一として、刺激のある仕事内容や職場環境が大事だろう。「変化がないとき」「暇なとき」「仕事が簡単すぎるとき」というのが仕事のつまらない原因として挙げられていることから、常に刺激のある職場環境が従業員が意義を持って仕事に取り組むために重要であることがわかる。 また刺激の一種として、従業員の裁量権がある方が「つまらない」と感じられにくいだろう。「自由度が低いとき」に仕事がつまらないと感じてしまうという声があるため、一人一人のアイデアや判断が受けれられる環境が大事になってくる。 最後に、評価や感謝の言葉を伝えることが大切である。2位の「評価・感謝されないとき」に仕事がつまらないと思う、という点を克服するだけでなく、社内の人間関係を良くすることや、目標・意義をはっきりさせるという点においても、評価や感謝が明確であることはとても重要である。 現在「仕事がつまらない」と感じて転職を検討している人も、上記の点を考慮して転職先を選んでみるのも良いだろう。 ■調査概要 ・調査方法：インターネットによる任意回答 ・調査対象：「仕事がつまらない」と感じている人 ・調査期間：2021年7月29日～8月12日 ・調査人数：417人(女性245人/男性172人） 参照：PRtimes

ディップ株式会社はデジタルツールを活用した採用活動について人事部門と直近1年以内に転職をした人を対象にアンケートを実施し、「コロナ禍の採用活動とコロナ収束後のDX」について調査した。コロナ禍前後のデジタルツールの利用実態に加え、導入で感じられた効果や今後の普及予測についても聞かれた。結果は以下の通りである。 採用業務のデジタルツール導入率は43.8%。面接は対面とオンラインが半々の状況 採用活動におけるデジタルツールの導入状況を聞くと、デジタルツールを導入したことのある会社の割合は43.8%となった。従業員が300名以上の大企業に限定して見ると、52.1%と半数を超える結果となった。 続いて採用だけでなく人事部門業務全般でのデジタルツールの導入状況ついて、具体的に導入をした業務内容を聞くと上グラフの通りとなった。「勤怠・給与管理ツール」61.1%、「Web面接のためのオンライン会議ツール」53.6%、「採用ページCMS」28.9％が最も導入されている上位3つの分野となった。 「勤怠・給与管理ツール」や「採用ページCMS」などはコロナ禍前から比較的導入が進んでいた一方で、「Web面接のためのオンライン会議ツール」や「入社時のオンライン書類提出ツール」などは1回目の緊急事態宣言後（2020年4月7日）から導入を開始した企業も多くいるようだ。 また面接時のデジタルツールの実態として採用面接をオンラインで実施したかを聞いたところ、全体平均で対面面接が51.6％、オンライン面接が48.4%という結果となった。大企業と中小企業の差もほとんどなく、いずれも対面とオンラインが半々という実態が明らかになった。 一方で入社手続きの方法については、オンラインで行っている企業はわずか31.4%にとどまった。特に中小企業は26.8%と低く、採用面接に比べ入社手続きはオンライン化が進んでいないことがわかる。 76.1%がデジタルツールの効果を実感。転職者の満足度も高いことが判明 デジタルツールの効果実感度を企業の人事部門に聞くと、全体で76.1%が効果を実感しているということがわかった。特に「業務スピードの効率化につながったから」（55.5%）、「リモートワーク化での働き方にフィットしたから」（38.9%）、「遠方の方の採用をしやすくなったから」（38.9%）という声が多く聞かれた。 一方で「特になし」と答えた人が11.4%に上り、特に中小企業は5分の1が効果を実感していないことがわかる。デジタルツールの導入は特に大企業で効果が実感されているようだ。 デジタルツール活用の面接や入社手続きの満足度について、人事部門に加え直近1年以内に転職をした人にも聞くと、平均で72.3%が「満足している」「やや満足している」と回答した。特に「満足している」と回答した転職者の割合（35.5%）が、「満足している」と回答した人事部門の割合（22.5%）よりも高く、デジタルツールが転職者にとって便利だと感じられていることがわかる。 人事部門の満足度が低い原因としては、「面接時、人間性がわからない」「自社の説明が伝わっているか不明」などが挙げられた。 86.1%がデジタルツール活用の定着を予測。幅広い分野でDX化が進む 新型コロナウイルスの感染拡大によりやむを得ず採用活動にデジタルツールを導入した企業もあるであろう一方で、同調査ではコロナ収束後にデジタルツール利用が定着すると思うかという質問もなされた。 結果として、全体で86.1%が「コロナ収束後は、現在以上にデジタルツールの利用が進むと思う」「コロナ収束後も、現在と同程度デジタルツールの利用が定着すると思う」と回答し、非常に多くの人がデジタルツールの普及を予測していることがわかる。 このような採用形態の変化について、「エントリーの数が圧倒的に増加、全国各地から応募が集まるようになった」など応募数の増加がメリットとして多く挙げられており、結果として良い人材が採用できるという声もある。 一方で志望動機が曖昧になった、辞退されるケースが増えたなどのデメリットがあるようだ。 また現在のデジタルツール導入状況を見ると導入率が比較的低かった「入社時のオンライン書類提出ツール」「シフト管理ツール」「アルバイトの採用管理ツール（求人表記除く）」も、80%以上の人が今後普及すると予想している。 デメリットの克服法を考えつつ、デジタルツールを導入していくことで企業・応募者の双方にとって効率的で満足のできる採用活動ができると良いだろう。 ■調査概要 ・調査方法：インターネット調査 ・調査対象：首都圏(1都3県)＋北海道、愛知県、大阪府、福岡県 20~69歳男女 条件1 ホワイトカラーかつ正社員のみ 条件2 所属は①直近1年以内転職者または、②人事部門 ・調査期間：2021年07月16日（金）〜2021年07月26日（月） ・調査人数：969名 （①直近1年以内転職者 515名 ②人事部門 454名） 参照：PRtimes

株式会社groove agentは、東京都に住む30〜40代の既婚男女を対象にリノベーションをする際の会社選びに関するアンケート調査を実施した。「デザイン性の高さ」よりも「料金体系」や「安心度」を重視する人が多いという結果となった。また会社のWebサイトや複数の会社を比較するまとめサイトを参考にする人が多く、インターネット上の情報が会社選びに直結するということがわかった。詳しい結果は以下の通りである。 「料金体系のわかりやすさ」「施工技術の安心感」など多くの人が会社の透明性を重視 リノベーション会社選びで重視するポイントを調査すると、1位が「料金体系のわかりやすさ」（23%）、2位が「施工技術の安心感」（18.4%）となった。部屋を自分のイメージ通りにする「リノベーション」を行う上で大切になってくると思われる「デザイン性の高さ」（3位16.7%）や「自由度の高さ」（5位 9.0%）よりも、会社やサービスの透明性が最も重視されていることがわかる。 特にリノベーションの料金に関しては、プランナーが希望に沿って提案してもらいながら計画を決めていく会社が多いため、会社ごとに大きな金額さが出てしまうことも多い。初心者にとっては一見わかりにくい料金体系もわかりやすく提示できる会社が選ばれているようだ。 また2位にランクインした「施工技術」が安心できるかを見極めるには、年間の取扱件数や施工の検査項目数、一般社団法人リノベーション協議会が定める基準「適合リノベーション住宅」を満たしているかが判断材料となってくるという。 会社のWebサイト、まとめサイト、Google評価などネット上の情報が会社選びの鍵に 同アンケートは、リノベーション会社選びで特に参考にするものについても聞いた。結果は1位「検討している会社のWebサイト」（32.2%）、2位「複数の会社をまとめて紹介するWEBサイト」（27.3%）、3位「Google評価などの口コミ」（20.8%）と、80%以上の人がネット上の情報を参考にしていると回答した。 会社の料金体系や施工技術に関する情報はもちろん、得意とするデザインや雰囲気もある程度感じられる会社のWebサイトは重宝されるようだ。また信憑性は下がるが、口コミや比較サイトなど会社が発信者でない情報も参考にされている。 ■調査概要 ・調査方法：webアンケート方式 ・調査対象：東京都に住む30〜40代 ・調査期間：2021年8月11日〜12日 ・調査人数：男女1,000人 参照：PRtimes

株式会社リクルートが運営する不動産・住宅サイト『SUUMO引越し見積もり』は引越しに関するアンケート調査を実施し、引越したいと思った瞬間について聞いた。結果は以下の通りとなった。 「ライフイベントの節目」「家の不具合」など理由はさまざまだが、いずれも「コロナ」関連が多い 引っ越ししたいと思った瞬間について聞くと、「ライフイベントなどの節目」「家の不具合」「隣人」「ペットが飼いたい」などと回答が多様であることがわかる一方で、それぞれの回答について具体的なコメントを見ると共通して新型コロナウイルス感染症の影響が大きいことがわかる。 以下は上位5つの回答と、引っ越したいと思った具体的な理由の一部である。 入学・入社・転職などのライフイベントの節目（31.2％） 子供が他県の中学に入学し、長時間の電車通学によるコロナの感染リスクを避けたかった コロナの影響で転職して引っ越しが必要になった 結婚・転職に際して貯蓄がしっかりできるよう家賃の安いところに引っ越したかった 住んでいる家に不具合が起こったとき（25.0％） コロナ禍で在宅勤務が続き、夏場のカビが気になるようになった 給湯器が壊れた中、コロナ禍で遠くの銭湯に通うのに限界があった 隣人が苦手な人だったとき（17.0％） 隣人が連日連夜友人と騒いでいて、注意するも改善されなかった 給料が下がったとき・上がったとき（13.2％） ボーナスの減少などにより収入がさがり、家賃を払うのが厳しくなった 二人ともテレワークが始まって不満もあったため、給料が上がったことを機に引っ越した 自分よりいい家に住んでいる友人の家に遊びに行った後（11.1％） 友人の持ち家は壁に穴を開けてテレビを壁掛けにするなど、快適にカスタマイズしていて羨ましくなった 同僚が建てた家でテレワークとプライベートの空間を分けられるように工夫しているのを見て引っ越したくなった 総じてコロナによる生活環境の変化により引っ越しの意思を固める人が多いことがわかる。特にテレワークによる「おうち時間」の増加や転職、ライフスタイルの変化が住まいのあり方について再考するきっかけとなっているようだ。 ■調査概要 ・調査対象：マクロミルモニタ 18～69歳の男女。直近1年以内に引越し会社を利用して引越し、かつ「引越し先の物件選び・荷造り・引越し会社への見積依頼・引越し会社の決定」のすべてに関与した人 ・調査期間：2021年3月10日～2021年3月12日 ・調査方法：インターネット調査 ・有効回答数：3133 参照：PRtimes

株式会社日本デザインは20代の会社員を対象にアンケートを行い、「若手社員の転職意識」に関する調査を行った。転職を考えている理由や同業種・業界の志望度、転職を行う上で重視している点などについて聞かれた。 20代前半と後半の比較を行なったところ大きな違いはないことがわかったが、20代前半の転職希望者では「新しいスキルを身につける」ことを、20代後半では「今までのスキルを活かす」ことを重視して転職する人が比較的多いことがわかった。 詳しい結果は以下の通りである。 転職を考えている理由として過半数が「給料」と回答 「現在、転職を考えている理由を教えてください」という質問に対し、20代前半（57.8%）、後半（57.7％）と共に「給料が少ない」という回答が最も多く過半数を占めた。20代後半の回答者では「残業代が低い（無い）」が5位に入ったことも含め、条件面の不満が転職につながるケースは多いようだ。 一方で条件面以外でも、2位の「仕事にやりがいを感じられない」や3位の「会社の将来性に不安を感じる」という理由も多く回答された。20代のうちにこの先この仕事を続けても良いのか考え、転職を決意するケースがあるようだ。 「新しいスキルが身につく」ことを重視する20代前半 vs 「今までのスキルが活かせる」ことを重視する20代後半 「転職を行う上で重視していることを教えてください」という質問に対し、20代前半・後半と共に上位3つの回答は同じであり、1位が「給与面」、2位が「仕事へのやりがい」、3位が「福利厚生」となった。この上位3つの点はいずれも50％以上の人が回答した。転職を考える理由と同様、条件面とやりがいを重視する回答が多いようだ。 4位は20代前半と後半で異なり、20代前半は「新しいスキルが身に付く」、20代後半は「今までのスキルが活かせる」が4位となった。数年の差ではあるが、20代後半の人は今までの経験の積み重ねをベースにキャリアアップを望む人が多いことがわかる。 同じような理由からか、「同業種、同業界への転職を考えていますか？」という質問に対し、20代後半の会社員の方が「考えている」と回答した人が多いという結果となった。一方で20代前半の会社員は同業種、同業界への転職を「考えていない」と回答した人が55.2％と過半数を超えており、新たな分野に挑戦したいと考える人が多いと考えられる。 ■調査概要 ・調査対象：転職を考えている①20代前半の会社員②20代後半の会社員 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年7月29日（木）〜2021年7月31日（土） ・有効回答数：1011人（①505人②506人） 参照：PRtimes リアルエステートWORKSでは、求職者様の目的に合わせた企業選びや面接対策などを行っています。紹介企業の社内の雰囲気やノルマ、評価、離職率など一般公開されにくい情報まで把握しております。ご本人では聞きづらい給与条件の交渉もおまかせください。お気軽にお問い合わせくださいませ！

株式会社マイナビは、『マイナビ転職』に掲載された求人の「平均初年度年収」を未経験・経験者求人別に調査し、「2021年7月度 正社員の平均初年度年収推移レポート」を発表した。 全体の平均初年度年収の推移だけでなく、業界別・職種別の年収ランキングが発表され、不動産業界/不動産専門職は平均初年度年収が高いとしてランクインした。 平均初年度年収の変化は小さく、未経験者求人の割合が62.7%を占める 募集条件別平均初年度年収推移は上グラフの通りである。2021年7月の全国平均初年度年収は、455.2万円で、前月（454.3万円）から0.2%（0.9万円）の増加、前年同月（455.8万円）から0.1％（0.6万円）減少した。 2018年から2020年の平均は上昇傾向にあるが、今年度の変化は比較的小さいようだ。 経験者求人数は全体の37.3%にとどまり、未経験者求人が62.7%と過半数を占めた。一方で経験者求人の平均初年度年収（509.4万円）は未経験者求人（422.0万円）よりも90万円近く高くなった。 業種別平均初年度年収ランキングで「不動産・建設・設備」は3位 業種別に平均初年度年収ランキングを見ると、「コンサルティング」が最も高く516.1万円、2位が「IT・通信・インターネット」で504.2万円、そして「不動産・建設・設備」が483.9万円で3位にランクインした。 未経験者求人に関しては、「コンサルティング」の477.8万円に次いで2位に「不動産・建設・設備」（456.9万円）がランクインした。 「不動産・建設・設備」業界は未経験者求人が63.7%を占め、全体の平均よりわずかに高い。特に「IT・通信・インターネット」や「金融・保険」業界に比べて未経験者でも高い年収が狙える業界といえるかもしれない。 職種別平均初年度年収ランキングで「不動産・建設・設備」は3位 職種別に平均初年度年収ランキングを見ると、「コンサルタント・金融・不動産専門職」が最も高く557.7万円となった。一方で専門性が問われる分野でもあるため、未経験者求人者数は全体の平均より少ない54.4%に止まった。 ■調査概要 ・調査対象：該当月に、総合転職情報サイト「マイナビ転職」に掲載開始された求人情報から、下記除外対象データを除き集計 ※除外対象：雇用形態が正社員以外 ※厚生労働省「国民生活基礎調査 所得の分布状況」を元に、所得金額上側1％を本レポートでは外れ値として設定 ・調査期間：2021年7月1日～2021年7月31日 参照：PRtimes

株式会社給与アップ研究所は直近の1年間で初めて転職した20代会社員を対象に、経営理念と評価制度の一貫性について調査した。一貫性のなさが転職の理由となった人も多く、方針と報酬体系の非連動性が、社員のストレスにつながっていることがわかった。結果の詳細は以下の通りである。 48.2%の人が前職の経営理念と人事評価の一貫性がなかったと回答 転職前の企業で経営理念と評価制度の一貫性を質問すると、「全く一貫していなかった」と回答した人が13.9%、「あまり一貫していなかった」と回答した人が34.3%に上った。 一貫性のなさを実感した経験を聞くと、「会社の方針と報酬体系が連動していなかった」（44.2%）、「上司によって指示や方針が違った」（44.2%）、「理念が現場に浸透していなかった」（42.3%）と回答した人が多かった。 上司との会話や日々の業務が経営理念につながっていないと感じると、人事評価制度との一貫性に疑問を持つ人が多いようだ。具体的な例として、「本社と現場でやり方が全然ちがう」「人により対応が違う」「暗黙の了解によって決められた事柄が多く、それらが従業員に共有されていなかった」などというものがあげられた。 一方で転職前の企業で経営理念と評価制度の一貫性があったと回答した人は、一貫性を感じた理由として「経営理念を表す具体的な行動指針があった」（37.5%）「前言撤回や指示のひっくり返しがなかった」（32.5%）「上司と、その上のさらに上司の指示や指摘が同一だった」（26.2％）という理由が多くあげられた。 経営理念の浸透と指導する側への徹底が大事になってくるようだ。 また経営理念と評価制度の一貫性は「モチベーション高く働く上で重要か」という質問に対し、「非常にそう思う」が45.3%、「少しそう思う」が38.0%と回答したことから、社員の意欲向上と離職率低下のためにも一貫性を保つことが大切であることがわかる。 86.5%が「一貫性の無さ」は転職した理由に影響すると回答。「ストレスが溜まる」などの声が多々 転職前の企業で経営理念と人事評価制度の一貫性がないと回答した人に、一貫性の無さが転職した理由に影響しているかを聞くと、「非常に影響している」と回答した人が30.7%、「少し影響している」と回答した人が55.8%に上った。 一貫性の無さに自身が受けた影響については、「ストレスがたまった」（63.5%）、「会社に誇りを持てなくなった（38.5%）、「エンゲージメントが下がった」（28.8%）、「主体性が下がった」（26.9%）などが多くあげられた。 その結果として他部門との仕事の効率の低下やサポートシステムの欠如、何より社員の「辞めたい」という考えにつながってしまうようだ。 また当調査は最後に「経営理念と人事評価制度が一貫している会社に対して魅力を感じますか。」という質問をした。47.2%が「非常に魅力を感じる」、39.8%が「少し魅力を感じる」という回答となった。採用を進めていく上でも、経営理念と人事評価制度に連動性があり、社員が正当な評価を受けて成長できる環境を整えることが大事になってくるようだ。 ■調査概要：経営理念と人事評価制度の一貫性に関する実態調査 ・調査対象：直近1年で初めて転職を行った20代会社員 ・調査方法：インターネット調査 ・調査期間：2021年7月8日 ・有効回答：108名 参照：PRtimes